PICTETマーケット情報 | 富裕層向け資産防衛メディア

本連載は、ピクテ投信投資顧問株式会社が提供するマーケット情報を転載したものです。

【第1回】米トランプ政権、メディケアの薬価引き下げ案を発表　2018/11/12
【第2回】 12月開催の米国血液学会の注目点　2018/11/13
【第3回】米中間選挙の結果がヘルスケア市場に与える影響　2018/11/17
【第4回】 2018年10月のバイオ医薬品市場　2018/11/18
【第5回】 2018年10月の水関連株式市場　2018/11/20
【第6回】グローバル・マーケット・ウォッチ：2019年の投資環境見通し　2018/12/18
【第7回】ピクテ・マルチアセット・ストラテジー　2018年12月　2018/12/19
【第8回】新興国市場モニター：2019年の新興国経済に願うこと　2018/12/21
【第9回】 2018年11月の水関連株式市場　2018/12/22
【第10回】 2018年11月のバイオ医薬品市場　2018/12/23
【第11回】米国株式市場が大幅安～当面注視が必要　2018/12/27
【第12回】米国株式が下落する中、バイオ医薬品関連株式も下落　2018/12/28
【第13回】米バイオ医薬品企業セルジーンとロクソ・オンコロジーが買収される　2019/01/10
【第14回】景気動向とプレミアム・ブランド企業の株価　2019/01/21
【第15回】グローバル・マーケット・ウォッチ：今、トルコの買い時　2019/01/24
【第16回】 2018年12月のバイオ医薬品市場　2019/02/01
【第17回】新興国市場モニター：2019年、新興国はどこが成長するのか　2019/02/02
【第18回】 2018年12月の水関連株式市場　2019/02/05
【第19回】新興国株式への投資：4つのプラス材料　2019/02/14
【第20回】グローバル・マーケット・ウォッチ：効果的な金への投資　2019/02/16
【第21回】グローバル・マーケット・ウォッチ：中国の大胆な融資拡大　2019/02/18
【第22回】 2019年1月のバイオ医薬品市場　2019/02/19
【第23回】グローバル・マーケット・ウォッチ：金価格、中期的に世界の成長減速が追い風に　2019/02/26
【第24回】 2019年1月の水関連株式市場　2019/02/27
【第25回】グローバル・マーケット・ウォッチ：遺伝子治療に強みをもつスパーク・セラピューティクスが買収される　2019/03/05
【第26回】米国の国民皆保険「メディケア・フォー・オール」法案について考える　2019/03/11
【第27回】グローバル・マーケット・ウォッチ：欧州ハイ・イールド債～知られざる市場　2019/03/20
【第28回】グローバル・マーケット・ウォッチ：バリュー株が常に割安とは限らない　2019/03/20
【第29回】 2019年2月のバイオ医薬品市場　2019/03/26
【第30回】バイオジェンがアルツハイマー病治療薬候補の治験を中止　2019/03/26
【第31回】グローバル・マーケット・ウォッチ：ハイイールド債券とは一味違うレバレッジド・ローン　2019/03/27
【第32回】開発が難しいアルツハイマー治療薬、バイオジェンも中止　2019/03/27
【第33回】グローバル・マーケット・ウォッチ：ポピュリズム（大衆迎合主義）とどう向き合うか　2019/03/29
【第34回】回復の兆しが見え始める、アジア株式（除く日本）市場　2019/04/17
【第35回】中国、景気後退の元凶から安全弁へ　2019/04/18
【第36回】 2019年3月のバイオ医薬品市場　2019/04/19
【第37回】危機に瀕しているトルコ　2019/04/19
【第39回】インド総選挙、投票開始。～モディ再選の可能性大～　2019/04/22
【第38回】 2019年3月の水関連株式市場　2019/04/23
【第40回】米国の国民皆保険法案が影響しヘルスケア株が下落　2019/04/23
【第41回】原油市場の動向と見通し　2019/04/24
【第42回】中国A株への投資　～アクティブ・アプローチのすすめ～　2019/04/28
【第43回】新興国市場の先行きは良好　2019/04/29
【第44回】出張報告：アルゼンチンとブラジルの現状　2019/05/17
【第45回】終わりなき貿易戦争　2019/05/20
【第46回】アルゼンチン　～嵐の真っ只中～　2019/05/21
【第47回】急回復をみせた2019年1-3月期と今後の見通し　2019/05/21
【第48回】 2019年4月の水関連株式市場　2019/05/23
【第49回】 2019年4月のバイオ医薬品市場　2019/05/23
【第50回】南米の轟音　2019/05/27
【第51回】欧州不動産市場の魅力　2019/05/28
【第52回】株式市場の「熱狂」に警戒　2019/05/30
【第53回】森林資源への投資の魅力　2019/06/04
【第54回】自然エネルギー革命がもたらす公益業界の知られざる注目点　2019/06/07
【第55回】テクノロジー・セクター：長期的な投資魅力に変化なし　2019/06/17
【第56回】 2019年5月の水関連株式市場　2019/06/20
【第57回】 2019年5月のバイオ医薬品市場　2019/06/21
【第58回】ディストレス証券投資は報われるか　2019/07/01
【第59回】改めて注目される、サイバー・セキュリティの重要性　2019/07/04
【第60回】人民元建債券の希望の光　2019/07/17
【第61回】自然エネルギー革命：①環境重視の社会的な流れ　2019/07/22
【第62回】 2019年6月のバイオ医薬品市場　2019/07/22
【第63回】 2019年6月の水関連株式市場　2019/07/23
【第64回】欧米の社債市場：金融緩和と景気後退の綱引き　2019/08/01
【第65回】現代貨幣理論（MMT）とは～既に米国を支配したか　2019/08/02
【第66回】中欧・東欧諸国はユーロ圏を凌駕　2019/08/05
【第67回】リスク回避の動きの中、円高が進む　2019/08/08
【第68回】貿易戦争で中国は金融市場の覇者へ　2019/08/13
【第69回】金価格が1トロイオンス=1,500ドルを突破　2019/08/13
【第70回】低炭素社会を実現する21世紀の送電網を求む　2019/08/14
【第71回】「アース・オーバーシュート・デイ」～許容範囲を超えた資源の消費　2019/08/14
【第72回】世界経済の減速懸念の高まりなどから、世界的な株安と円高進行　2019/08/19
【第73回】 2019年7月の水関連株式市場　2019/08/20
【第74回】 2019年7月のバイオ医薬品市場　2019/08/20
【第75回】ピクテ・マルチアセット・ストラテジー　2019年8月　2019/08/22
【第76回】ディフェンシブ株式とESG投資の関連　2019/08/23
【第77回】悪い兆し～逆イールドカーブが示すこと　2019/08/23
【第78回】新しい金融政策の挑戦　2019/08/27
【第79回】ブラジルレアルが良さそう　2019/08/30
【第80回】デジタル社会への長い道のり　2019/09/05
【第81回】金融政策に大きな期待はできない　2019/09/09
【第82回】 2019年8月の水関連株式市場　2019/09/13
【第83回】 2019年8月のバイオ医薬品市場　2019/09/13
【第84回】ピクテが提案する環境保護へのアプローチ　2019/09/13
【第85回】ファクター投資の真髄とは　2019/09/19
【第86回】スマートシティ戦略に対する5つの質問　2019/09/24
【第87回】米中対立が深まる中のアジア株式（除く日本）の動向　2019/09/24
【第88回】エマージング債券投資のリスクを下げるには　2019/09/27
【第89回】ピクテ・マルチアセット・ストラテジー：期待は打ち砕かれた　2019/09/27
【第90回】現代貨幣理論（MMT、続編）～米国で流行中　2019/09/27
【第91回】南アフリカ経済への圧力　2019/10/03
【第92回】中国は人民元安と貿易戦争に勝てるか　2019/10/07
【第93回】マイナスの利回りで債券投資はどうあるべきか　2019/10/10
【第94回】 2019年9月のバイオ医薬品市場　2019/10/15
【第95回】 2019年9月の水関連株式市場　2019/10/18
【第96回】他の資産と違った動きをする｢金｣を持つ意味　2019/10/20
【第97回】ピクテ・マルチ・アセット・ストラテジー　2019年10月　2019/10/21
【第98回】「ロボアドバイザー」は、もはや無視出来ない　2019/11/07
【第99回】新興国に埋もれた人的資本の解放　2019/11/15
【第100回】市場の反転に備えよ　2019/11/15
【第101回】 2019年10月の水関連株式市場　2019/11/25
【第102回】ピクテ・マルチ・アセット・ストラテジー　2019年11月　2019/11/26
【第103回】 2019年11月の水関連株式市場　2019/12/13
【第104回】 2019年11月のバイオ医薬品市場　2019/12/17
【第107回】ピクテ・マルチ・アセット・ストラテジー　2019年12月　2019/12/22
【第105回】 2020年の投資環境見通し　2019/12/23
【第106回】新興国経済および株式市場、2020年の展望　2019/12/23
【第108回】人民元の騰勢～2020年はアジア債券市場の節目の年に～　2020/01/24
【第109回】金価格　2020年の見通し　2020/01/24
【第110回】 2019年12月の水関連株式市場　2020/01/27
【第111回】 2019年12月のバイオ医薬品市場　2020/01/27
【第112回】ピクテ・マルチ・アセット・ストラテジー 1月　2020/01/31
【第113回】新型肺炎の感染拡大、新興国の中でもアジア（除く日本）株式への影響は？　2020/01/31
【第114回】新型コロナウイルスについての見方　2020/02/01
【第115回】新型コロナウイルスの経済コスト　2020/02/02
【第116回】欧州不動産市場：希少な利回りの源泉　2020/02/03
【第117回】ピクテ・マルチ・アセット・ストラテジー 2月　2020/02/19
【第118回】 2020年1月のバイオ医薬品市場　2020/02/19
【第119回】 2020年1月の水関連株式市場　2020/02/20
【第120回】低金利環境下、相対的に魅力が高まる金　2020/02/20
【第121回】中国、10のポイント　2020/02/21
【第122回】中国の的を絞った景気対策が、新型コロナウイルスによる経済への打撃を和らげる　2020/03/06
【第123回】株価下落と長期金利低下で、配当利回りの相対的魅力高まる　2020/03/14
【第124回】新型コロナウイルスで株価下落、過去の急落時との比較　2020/03/17
【第125回】ピクテ・マルチ・アセット・ストラテジー 3月　2020/03/22
【第126回】恐慌への入り口～世界公益株式投資何をみるべきか　2020/03/26
【第127回】 2020年2月のバイオ医薬品市場　2020/03/30
【第128回】 2020年2月の水関連株式市場　2020/03/30
【第129回】バイオ医薬品株式の動きと新型コロナウイルス治療薬開発への期待　2020/04/08
【第130回】新型コロナで株価が大きく変動、過去の急落時との時系列比較　2020/04/22
【第131回】バイオ医薬品業界は、パンデミック阻止に向けた対応を強化　2020/04/25
【第132回】 2020年3月のバイオ医薬品市場　2020/04/26
【第133回】金融緩和と財政出動が金相場の追い風に　2020/04/29
【第134回】 2020年3月の水関連株式市場　2020/05/01
【第135回】金市場の先行きは米国の実質金利次第　2020/05/08
【第136回】 2020年4月の水関連株式市場　2020/05/21
【第137回】 2020年4月のバイオ医薬品市場　2020/05/21
【第138回】回復局面の始まり：多難な先行き　2020/05/25
【第139回】次代の投資対象：電気自動車（EV）の新技術　2020/05/26
【第140回】 2020年5月の水関連株式市場　2020/06/18
【第141回】歴史的変化の危機に瀕して～欧州の復興基金　2020/06/19
【第142回】新興国市場モニター：新興国の財政政策分析　2020/06/19
【第143回】 2020年6月の水関連株式市場　2020/07/16
【第144回】 2020年6月のバイオ医薬品市場　2020/07/23
【第145回】 2020年7月の水関連株式市場　2020/08/12
【第146回】 2020年7月のバイオ医薬品市場　2020/08/21
【第147回】 2020年8月の水関連株式市場　2020/09/11
【第148回】安部首相辞任後のアベノミクス　2020/09/14
【第150回】 M&Aはバイオ医薬品株式の上昇要因　2020/09/21
【第148回】 2020年9月の水関連株式市場　2020/10/14
【第151回】 2020年9月のバイオ医薬品市場　2020/10/21
【第152回】ワクチンへの期待から株式市場上昇、金は下落　2020/11/12
【第154回】 2020年10月のバイオ医薬品市場　2020/11/25
【第153回】 2020年10月の水関連株式市場　2020/11/26

本連載の著者紹介

ピクテは1805年、スイス、ジュネーブにおいて会社創設以来、一貫して資産運用サービスに従事し、運用サービスに特化したビシネスモデルを展開してまいりました。信用格付ではフィッチ・レーティングスからAA-の格付けを取得しております（2018年5月末現在）。注：上記の格付はピクテ・グループの銀行部門の債務の信用に対するもので、運用部門や運用能力に関するものではありません

1981年、日本経済や株式市場の調査を目的に東京事務所を設立しました。その後、1987年から機関投資家を対象とした資産運用サービス業務を開始、1997年には投資信託業務に参入し、運用資産総額は1.98兆円となっています（2018年12月末現在）。外資系運用機関の大手の一角として、特色ある資産運用サービスをお届けしております。

著者紹介

［連載］PICTETマーケット情報