2021年6月の水関連株式市場 (※写真はイメージです/PIXTA)

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6月の投資環境

6月の世界株式市場は、MSCI世界株価指数(現地通貨ベース)は月間で上昇しました。

 

世界の株式市場は、ユーロ圏の景況感の改善や、米雇用統計が予想を下回り米国の早期金融引き締め観測が後退したことなどを受けて、月初から上昇基調となりました。その後、月半ばに開催された米連邦公開市場委員会(FOMC)後に、米国の利上げが想定より早まるとの懸念から大きく下落する局面もありました。

 

しかし下旬以降は、欧州中央銀行(ECB)のラガルド総裁がユーロ圏経済の予想よりも早い回復を示唆したことや、米バイデン大統領の大規模インフラ投資計画に進展が見られたことなどを受け世界の株式市場は反発し、月間でも上昇しました。

 

業種別では、情報技術、ヘルスケア、エネルギーが大きく上昇した一方、素材、金融、公益などが下落しました。

 

水関連企業(現地通貨ベース)の株価は、株式市場が上昇するなか、わずかに下落しました。

 

装置製造エンジニアリングセクターは主にモニタリング関連企業の上昇にけん引され堅調でした。買収により成長を続けているダナハーは、バイオ関連製品を手掛けるアルデブロンの買収合意を発表しましたが、これは同社のコアビジネスの成長に貢献するものと期待され上昇しました。

 

また、サーモフィッシャーサイエンティフィックはコアビジネスが以前発表した5~7%を上回るペースで成長していくとの見通しをコメントしたことなどから株価は上昇しました。環境マネジメント・サービスセクターはほぼ横ばいでした。

 

一方、上下水道ビジネスセクターは小幅な下落となりました。主に、スエズの買収に向け資金調達を行うとの懸念から軟調な株価推移となったヴェオリア・エンバイロメントが足かせとなりましたが、傘下の廃棄物処理事業を売却して得た資金の使途が明らかになったぺノンにけん引され、英国の規制下の水道公益事業は好調となりました。
 

円換算ベース、月次、期間:2011年6月末~2021年6月末 ※先進国株式:MSCI世界株価指数、水関連企業:S&Pグローバル・ウォーター指数(株価指数はすべて配当込み、ネットベース) 出所:トムソン・ロイター・データストリームのデータを使用しピクテ投信投資顧問株式会社作成
[図表1]水関連企業の株価推移 円換算ベース、月次、期間:2011年6月末~2021年6月末
※先進国株式:MSCI世界株価指数、水関連企業:S&Pグローバル・ウォーター指数(株価指数はすべて配当込み、ネットベース)
出所:トムソン・ロイター・データストリームのデータを使用しピクテ投信投資顧問株式会社作成

 

 月次、期間:2011年6月末~2021年6月末 ※水関連企業:S&Pグローバル・ウォーター指数 ※2020年10月より構成銘柄が一部変更になっています。 出所:ブルームバーグのデータを使用しピクテ投信投資顧問株式会社作成
[図表2]水関連企業の株価収益率(PER)の推移月次、期間:2011年6月末~2021年6月末
※水関連企業:S&Pグローバル・ウォーター指数
※2020年10月より構成銘柄が一部変更になっています。
出所:ブルームバーグのデータを使用しピクテ投信投資顧問株式会社作成

今後の見通し

2021年の見通しについては、新型コロナワクチン接種の進展に伴う経済活動の再開期待等の高まりを受け、世界的に購買担当者景気指数(PMI)が堅調に推移するなど企業の景況感の改善が見られ、明るい見通しが広がっています。一方で、追加の経済対策や各国中央銀行による金融政策の変更について規模や時期に関する不透明感が懸念材料になっていくと考えています。

 

加えて、株式と債券の利回り格差が縮小する等、力強い景気回復とインフレが示唆されており、株式のバリュエーションにも大きく影響を及ぼすと見られる米国の連邦準備制度理事会(FRB)による市場支援策縮小や利上げに踏み切るタイミングを見極める必要があると考えます。

 

水関連インフラへの投資は必要不可欠であり、中長期的に見ると、世界的に事業展開を行う水関連銘柄のファンダメンタルズは堅調であると考えます。温暖化の影響から世界的な気候変動によって引き起こされる干ばつや洪水の問題なども、水関連インフラへの投資を呼び起こしています。中長期的に水関連銘柄は引き続き魅力的な投資対象であると考えます。

 

 

※当レポートの閲覧に当たっては【ご注意】をご参照ください(見当たらない場合は関連記事『2021年6月の水関連株式市場』を参照)。

 

(2021年7月27日)

 

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ピクテは1805年、スイス、ジュネーブにおいて会社創設以来、一貫して資産運用サービスに従事し、運用サービスに特化したビシネスモデルを展開してまいりました。信用格付ではフィッチ・レーティングスからAA-の格付けを取得しております(2018年5月末現在)。注:上記の格付はピクテ・グループの銀行部門の債務の信用に対するもので、運用部門や運用能力に関するものではありません

1981年、日本経済や株式市場の調査を目的に東京事務所を設立しました。その後、1987年から機関投資家を対象とした資産運用サービス業務を開始、1997年には投資信託業務に参入し、運用資産総額は1.98兆円となっています(2018年12月末現在)。外資系運用機関の大手の一角として、特色ある資産運用サービスをお届けしております。

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