2021年5月の水関連株式市場

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5月の投資環境

5月の世界株式市場は、MSCI世界株価指数(現地通貨ベース)は月間で上昇しました。

 

世界の株式市場は、上旬は、ワクチン接種の拡大や世界経済の順調な回復などを背景に上昇しました。中旬にはサプライチェーンの混乱や資源価格の上昇などを背景に世界的にインフレ懸念が高まる中、米国の早期利上げ観測が強まったことなどが影響し大きく下落する場面もありました。しかしその後は、米連邦準備制度理事会(FRB)が物価上昇は一過性のものとの認識で早期の利上げはないとの見方が広がり長期金利が低下したことや、世界経済の正常化期待、良好な企業業績などを背景に月末にかけて上昇し、月間でも上昇しました。

 

業種別では、金融、生活必需品、エネルギー、素材などが上昇した一方、情報技術、一般消費財・サービス、コミュニケーション・サービス、公益などが下落しました。

 

水関連企業(現地通貨ベース)の株価は株式市場が上昇するなか、それを上回る上昇となりました。

 

装置製造・エンジニアリングセクターが最も好調でした。なかでも、コンシューマーやインフラ関連銘柄が好調でした。ギーべリッツは決算にて、ウォシュレット等をはじめとした健康製品や節水製品事業の改善傾向が引き続き継続していると発表したことが好感されました。

 

ザイレムに関して、公益事業と住宅向け事業の力強い成長により、営業利益率が継続的に改善していることに加え、年間の業績見通しを引き上げたことが好感されました。

 

また、上下水道ビジネスセクターも好調な展開となりました。セバーン・トレントに関して、英国で同社のグリーンリカバリー計画が承認されたことに伴い、今後数年間、規制下事業の成長が見込まれることが好感されました。

 

一方で、環境マネジメントセクターは軟調な展開となりました。スタンテックに関して、経営陣が繰り返し楽観的な2021年の業績見通しを発表していたことが好感され、昨年12月から株価が堅調に推移してきましたが、足元では利益確定売りに押され、軟調な展開となりました。

 

円換算ベース、月次、期間:2011年5月末~2021年5月末 ※先進国株式:MSCI世界株価指数、水関連企業:S&Pグローバル・ウォーター指数(株価指数はすべて配当込み、ネットベース) 出所:トムソン・ロイター・データストリームのデータを使用しピクテ投信投資顧問株式会社作成
[図表1]水関連企業の株価推移 円換算ベース、月次、期間:2011年5月末~2021年5月末
※先進国株式:MSCI世界株価指数、水関連企業:S&Pグローバル・ウォーター指数(株価指数はすべて配当込み、ネットベース)
出所:トムソン・ロイター・データストリームのデータを使用しピクテ投信投資顧問株式会社作成

 

月次、期間:2011年5月末~2021年5月末 ※水関連企業:S&Pグローバル・ウォーター指数 ※2020年10月より構成銘柄が一部変更になっています。 出所:ブルームバーグのデータを使用しピクテ投信投資顧問株式会社作成
[図表2]水関連企業の株価収益率(PER)の推移 月次、期間:2011年5月末~2021年5月末
※水関連企業:S&Pグローバル・ウォーター指数
※2020年10月より構成銘柄が一部変更になっています。
出所:ブルームバーグのデータを使用しピクテ投信投資顧問株式会社作成

今後の見通し

2021年の見通しについては、新型コロナワクチン接種の進展に伴う経済活動の再開期待等の高まりを受け、世界的に購買担当者景気指数(PMI)が堅調に推移するなど企業の景況感の改善が見られ、明るい見通しが広がっています。

 

一方で、追加の経済対策や各国中央銀行による金融政策の変更について規模や時期に関する不透明感が懸念材料になっていくと考えています。加えて、株式と債券の利回り格差が縮小する等、力強い景気回復とインフレが示唆されており、株式のバリュエーションにも大きく影響を及ぼすと見られる米国の連邦準備制度理事会(FRB)による市場支援策縮小や利上げに踏み切るタイミングを見極める必要があると考えます。

 

水関連インフラへの投資は必要不可欠であり、中長期的に見ると、世界的に事業展開を行う水関連銘柄のファンダメンタルズは堅調であると考えます。温暖化の影響から世界的な気候変動によって引き起こされる干ばつや洪水の問題なども、水関連インフラへの投資を呼び起こしています。中長期的に水関連銘柄は引き続き魅力的な投資対象であると考えます。

 

 

※当レポートの閲覧に当たっては【ご注意】をご参照ください(見当たらない場合は関連記事『2021年5月の水関連株式市場』を参照)。

 

(2021年6月15日)

 

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ピクテは1805年、スイス、ジュネーブにおいて会社創設以来、一貫して資産運用サービスに従事し、運用サービスに特化したビシネスモデルを展開してまいりました。信用格付ではフィッチ・レーティングスからAA-の格付けを取得しております(2018年5月末現在)。注:上記の格付はピクテ・グループの銀行部門の債務の信用に対するもので、運用部門や運用能力に関するものではありません

1981年、日本経済や株式市場の調査を目的に東京事務所を設立しました。その後、1987年から機関投資家を対象とした資産運用サービス業務を開始、1997年には投資信託業務に参入し、運用資産総額は1.98兆円となっています(2018年12月末現在)。外資系運用機関の大手の一角として、特色ある資産運用サービスをお届けしております。

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