2021年4月の水関連株式市場

投資のプロフェッショナルである機関投資家からも評判のピクテ投信投資顧問株式会社マーケット情報。専門家が明快に分析・解説します。※本連載は、ピクテ投信投資顧問株式会社が提供するマーケット情報を転載したものです。

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4月の投資環境

4月の世界株式市場は、MSCI世界株価指数(現地通貨ベース)で上昇しました。

 

世界の株式市場は、米ISM製造業および非製造業景況指数やユーロ圏製造業購買担当者景気指数(PMI)などの経済指標が良好な結果となり景気回復期待が高まったことや、米連邦準備制度理事会(FRB)が金融緩和姿勢の継続を示唆したことなどを背景に月半ばにかけて上昇基調となりました。その後、新型コロナウイルスの世界的な感染再拡大や最高値を更新する株式市場に対する警戒感から下落する局面もありましたが、月末にかけては好調な企業決算などが注目され堅調な展開となり、月間でも上昇しました。

 

業種別では、情報技術、一般消費財・サービス、コミュニケーション・サービスなどが大きく上昇しました。一方、エネルギー、生活必需品、資本財・サービスなどは相対的に小幅な上昇にとどまりました。

 

水関連企業(現地通貨ベース)の株価は株式市場が上昇するなか、それを上回る上昇となりました。

 

装置製造・エンジニアリングセクターが最も好調でした。なかでも、明るい業績見通しを発表したダナハーやプールの株価が堅調な展開となりました。コロナウイルス関連製品に対する需要が2021年も継続すると見込まれているところや、健康に対する注目の高まり等の長期的なトレンドが両社にとっての追い風になると予想されることが好感されました。また、上下水道ビジネスセクターも好調な展開となりました。ヴェオリア・エンバイロメントについて、スエズ買収計画の買収額や時期について、スエズの取締役会と合意に達したことが好感され、株価が堅調に推移しました。

 

一方で、環境マネジメントセクターは軟調な展開となりました。GFLエンバイロメンタルに関して、既存株主のプライベート・エクイティー・ファンドによる同社の株式の売出しが株価の重しとなりました。一方で、同セクターのその他銘柄は、米国の景気刺激策等を背景とした景気回復期待を受け堅調に推移しました。

 

円換算ベース、月次、期間:2011年4月末~2021年4月末 ※先進国株式:MSCI世界株価指数、水関連企業:S&Pグローバル・ウォーター指数(株価指数はすべて配当込み、ネットベース) 出所:トムソン・ロイター・データストリームのデータを使用しピクテ投信投資顧問株式会社作成
[図表1]水関連企業の株価推移 円換算ベース、月次、期間:2011年4月末~2021年4月末
※先進国株式:MSCI世界株価指数、水関連企業:S&Pグローバル・ウォーター指数(株価指数はすべて配当込み、ネットベース)
出所:トムソン・ロイター・データストリームのデータを使用しピクテ投信投資顧問株式会社作成

 

 

月次、期間:2011年4月末~2021年4月末 ※水関連企業:S&Pグローバル・ウォーター指数 ※2020年10月より構成銘柄が一部変更になっています。 出所:ブルームバーグのデータを使用しピクテ投信投資顧問株式会社作成
[図表2]水関連企業の株価収益率(PER)の推移 月次、期間:2011年4月末~2021年4月末
※水関連企業:S&Pグローバル・ウォーター指数
※2020年10月より構成銘柄が一部変更になっています。
出所:ブルームバーグのデータを使用しピクテ投信投資顧問株式会社作成

今後の見通し

2021年の見通しについては、新型コロナワクチン接種の進展に伴う経済活動の再開期待等の高まりを受け、世界的に購買担当者景気指数(PMI)が堅調に推移するなど企業の景況感の改善が見られ、明るい見通しが広がっています。一方で、追加の経済対策や各国中央銀行による金融政策の規模や時期に関する不透明感が懸念材料になっていくと考えています。加えて、株式と債券の利回り格差が縮小する等、力強い景気回復とインフレが示唆されており、株式のバリュエーションにも大きく影響を及ぼすと見られる米国の連邦準備制度理事会(FRB)による市場支援策縮小や利上げに踏み切るタイミングを見極める必要があると考えます。

 

水関連インフラへの投資は必要不可欠であり、中長期的に見ると、世界的に事業展開を行う水関連銘柄のファンダメンタルズは堅調であると考えます。温暖化の影響から世界的な気候変動によって引き起こされる干ばつや洪水の問題なども、水関連インフラへの投資を呼び起こしています。中長期的に水関連銘柄は引き続き魅力的な投資対象であると考えます。

 

 

※個別の銘柄・企業については、あくまでも参考であり、その銘柄・企業の売買を推奨するものではありません。

※当レポートの閲覧に当たっては【ご注意】をご参照ください(見当たらない場合は関連記事『2021年4月の水関連株式市場』を参照)。

 

(2021年5月14日)

 

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ピクテは1805年、スイス、ジュネーブにおいて会社創設以来、一貫して資産運用サービスに従事し、運用サービスに特化したビシネスモデルを展開してまいりました。信用格付ではフィッチ・レーティングスからAA-の格付けを取得しております(2018年5月末現在)。注:上記の格付はピクテ・グループの銀行部門の債務の信用に対するもので、運用部門や運用能力に関するものではありません

1981年、日本経済や株式市場の調査を目的に東京事務所を設立しました。その後、1987年から機関投資家を対象とした資産運用サービス業務を開始、1997年には投資信託業務に参入し、運用資産総額は1.98兆円となっています(2018年12月末現在)。外資系運用機関の大手の一角として、特色ある資産運用サービスをお届けしております。

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