(写真はイメージです/PIXTA)

訪日外国人の数が急速に回復し、2024年にはコロナ禍前を上回る水準に達しました。また、訪日客の増加率を上回るペースで消費額も拡大し、1人当たりの支出額も過去最高水準に。円安や低いインフレ率が影響し、日本旅行の「割安感」が消費を後押ししているようです。訪日外国人の動向はどのように変化しているのでしょうか。国籍別の消費パターンとともに、その特徴をみていきましょう。本稿では、ニッセイ基礎研究所の久我尚子氏が詳しく解説します。

訪日旅行の消費額は英国・豪州・米国が支出トップに

なお、各国籍・地域の訪日外客数と消費額の割合の関係を見ると、訪日外客数が多い国籍・地域ほど消費額が多い傾向が見受けられるが、宿泊日数や購買意欲の違いなどが影響しているようだ。宿泊日数に関しては、近隣のアジア諸国と比べて欧米からの旅行客は長い傾向がある。例えば、韓国は2024年10-12月期の訪日外客数は首位(全体の2.5%)であるものの、平均宿泊日数(全目的で4.0日、観光・レジャー目的で3.5日)は全体(同8.7日、同6.7日)と比較して半分程度と短いため、消費額は4位(全体の11.4%)にとどまっている。

 

一方、米国からの訪日外客数は4位(全体の7.7%)であるが、平均宿泊日数(同11.1日、同10.7日)が比較的長いため、消費額の割合(11.6%)がやや高くなる傾向がある。また、国籍・地域別に1人当たりの旅行支出額を見ると、2019年10-12月期では英国が最多(32万7,227円)で、次いで豪州(28万3,785円)、フランス(25万7.665円)、スペイン(25万2,626円)、と25万円以上が続いていた(図表略)。

 

一方、2024年7-9月期では首位は同じく英国(40万9,784円、2019年同期+8万2,557円、増減率+25.2%)が最多で、豪州(39万9,809円、同+11万6,024円、同+40.9%)、スペイン(37万6,785円、同+12万4,159円、同+49.1%)、ドイツ(36万8,337円、同+14万799円、同+61.9%)、フランス(35万6,916円、同+9万9,251円、同+38.5%)、米国(35万2,272円、同+15万3,544円、同+77.3%)が35万円を超えており、2019年同期と比較して1.5倍前後大幅に増えている(図表略)。

 

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※本記事記載のデータは各種の情報源からニッセイ基礎研究所が入手・加工したものであり、その正確性と安全性を保証するものではありません。また、本記事は情報提供が目的であり、記載の意見や予測は、いかなる契約の締結や解約を勧誘するものではありません。
※本記事は、ニッセイ基礎研究所が2025年2月6日に公開したレポートを転載したものです。

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