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アクティブファンドの魅力は「インデックス以上」のリターン期待
現在、マーケットで主流となっているのはインデックスファンドです。しかし、アクティブファンドには、インデックスファンドにはない魅力があります。それは「インデックス以上のリターンへの期待」に尽きるでしょう。
実際、弊社の「アクティブ元年・日本株ファンド」の基準価額は、運用開始から6年9ヵ月ほどで約232％上昇しています。同期間のTOPIX（配当込み）の上昇率は約153％なので、これを大きく上回るパフォーマンスです。
もっとも、これはこの商品だけに限ったことではありません。実は、グローバル株式との比較において、日本株市場はアクティブファンドが比較的高いパフォーマンスを上げられる市場となっているのです。Nasdaq eVestment※のデータによると、2025年8月までの10年間において、日本市場を対象とするアクティブファンドのうち、約8割がインデックスを上回る成果を上げています。ちなみに、米国では約3割程度、欧州では約6割程度です。特に日本の小型株を対象としたファンドに限って言えば、実に約9割がインデックスを上回っています。
※ Nasdaq eVestmentは、グローバルな機関投資家を対象に市場の透明性と効率性をもたらすソリューションを提供する企業。
あくまで過去10年間の実績ベースの数値ですが、アクティブファンドは長期でこのような高いパフォーマンスを上げてきていることから、長期で保有していただくほど「インデックス」に対する優位性が期待されると言えるのではないでしょうか。
アクティブファンドが超過利益を出せる理由
アクティブファンドがインデックスを上回る超過利益を出せるのは、株式市場でのプライシングに非効率性、いわば「歪み」が存在するためです。
現在の日本の株式市場には、プライシングの歪みをもたらす理由がいくつかあります。まず、最初に述べた現在のマーケットにおけるインデックスファンドへの偏重です。たとえばTOPIX型ファンドであれば、約1,700の上場企業が対象となりますが、個々の企業の成長可能性などは考慮されず、時価総額に応じて機械的に組み入れられています。
その結果、成長可能性に大きな違いのある企業が機械的に売買されることとなり、将来の推定企業価値と株価に乖離が生じます。これがプライシングの歪みで、優秀なアクティブファンドマネージャーはその歪みを見抜き、割安な企業を買い割高な企業を売ることで超過利益を得ます。皮肉なことに、インデックスファンドが隆盛を極めたことによって、アクティブファンドが超過利益を得やすい環境になっていると感じています。
ほかにも、政策保有株（持ち合い株）の売却なども、日本の株式市場に歪みをもたらしている一因と考えられます。
この日本の株式市場の状況は、当面は大きくは変わらずに続くでしょう。そのため、特に日本の株式市場においては、アクティブファンドがインデックスファンドより相対的に高いリターンを得られる可能性は今後も続くと見ています。
高い運用パフォーマンスを実現する、独自の「企業文化」とは？
市場に歪みが存在していても、過小評価されている企業に的確に投資できるファンドマネージャーの選別眼がなければ、アクティブファンドが超過利益を得ることはできません。私たちの強みは、まさにこのファンドマネージャーの質と厚みにあります。
弊社は、三井住友アセットマネジメントと大和住銀投信投資顧問の2社が合併して生まれた会社ですが、いずれもアクティブ運用に強みを持った運用会社であり、豊富な人材リソースがありました。それが現在に至るまで引き継がれており、アクティブ運用に強いファンドマネージャーの「質」と「厚み」は、運用業界でもトップクラスと自負しています。
たとえば「アクティブ元年・日本株ファンド」で4名のファンドマネージャーがチームを組んで運用にあたり、良好な実績を残すことができているのは、その質と厚みがあってこそです。
ここで肝心なのは、私たちのファンドマネージャーは、たとえチームを組んでいても、それぞれが独自の投資哲学に基づき、得意とする投資手法で運用に臨んでいる点です。その多様性があるからこそ、マーケットの局面が大きく変化しても、常に良好なパフォーマンスを追求することが可能となるのです。
私がトップとして意識しているのは、ファンドマネージャーたちの投資哲学を最大限尊重し、彼らが、文字通りActiveに動いてリスクテイクできる環境を損なわないようにすることです。それが、お客様に最大限の価値を提供する道だと信じています。私たちは「Be Active.」というブランドメッセージに、その哲学を込めています。
グローバル運用の視野を広げ「資産運用立国」を支えたい
運用会社として私たちが目指しているのは、投資家の皆様に高いリターンを提供することです。これは現在も将来も常に変わりません。その上で、運用会社として果たすべき重要な役割として「資産運用立国」への寄与があるのではないかと考えています。
資産運用立国の実現は我が国が掲げる重要政策であり、NISAなどの制度も用意され、実際に投資家の裾野も広がっています。一方で、私たち運用会社側でも、これまで以上に果たせる役割があるはずです。
たとえば、現在、日本の運用会社のほとんどは、海外を投資対象とする商品において、海外の運用会社から運用戦略を提供してもらい、その戦略を組み込んだ商品を投資家に提供するという、外注のような形をとっています。それに対して、日本の運用会社がグローバルな投資戦略を立案・運用する能力を持ち、外注ではなく内製でグローバル商品を提供できるようになれば、まさに資産運用立国の名に恥じない体制だと言えるのではないでしょうか。
弊社の主戦場はあくまで日本市場ですが、今後はそのようなグローバルな運用体制も拡充していき、さらに高度でバラエティに富んだ運用価値を投資家の皆様に提供していきたいと考えています。
設定来で約3.3倍※の実績！
「アクティブ元年・日本株ファンド」
特設ページはこちら！※2025年10月末
取材：椎原 よしき
撮影：KPS 上條 伸彦
