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投資でお金を増やすにはリスクが伴う、ならば…
老後資金が足りないから投資で増やそう、と考えている人も多いようですが、投資で増やすためにはリスクを覚悟する必要があります。いまでも老後資金が足りないのに投資に失敗して損をしたら悲惨な老後になってしまうので、それは避けましょう。
筆者は投資を否定しているわけではありません。「預金はインフレに弱いリスク資産だから、インフレに強い株や外貨を持っておく方がむしろ安全だ」という消極的な投資はするべきだと考えています。また、余裕資金があるならば、それで投資して稼ぎ、リッチな老後を過ごそうと頑張るのもよいでしょう。状況次第ですね。
投資に頼らなくても、働いて稼げば老後資金不足は何とかなるかもしれませんが、その点については前回の拙稿『定年直前サラリーマン「足りない老後資金は、投資でカバー！」の戦慄リスク…すぐに開始できる「老後資金の準備＆形成」スキームとは？【経済評論家が解説】 』で論じましたので、本稿ではもうひとつの「生活を見直そう」という方策を論じることとします。
生活を見直すためには、家計簿をつける必要はありません。預金通帳とクレジットカードの利用明細を見れば、主な支出項目は把握できるからです。そのうえで「この支出は本当に必要だろうか」とゼロベースで見直してみればよいのです。
最初に見直すのは「保険」
日本人は保険が好きで、なんとなく安心するという理由で保険に加入している人も多いようです。しかし、保険会社の費用を顧客が負担していることを考えると、不必要な保険には加入すべきでありません。
もちろん、自動車を運転する時には保険は必要ですし、専業主婦（夫）と乳飲み子を養っている一家の大黒柱は生命保険に加入する必要がありますが、必要性の薄い保険も数多くあるので、見直してみよう、というわけです。
新入社員に対して「一人前の社会人になったのだから、生命保険に入らないと」といった勧誘をする人がいるようですが、一人前の社会人だから保険に入るという理屈はありません。普通の新入社員は生命保険は不要です。自分が死んでも、悲しむ人はいるでしょうが、金銭面で路頭に迷う人はいないからです。
定年退職したサラリーマン（男女を問わず、公務員等を含む。以下同様）も、生命保険は不要です。退職金を受け取っているので多額の預金を持っており、自分が死んでも配偶者はそれを相続するため、路頭に迷うことはないでしょうから。
医療保険も、原則不要です。健康保険には高額療養費制度というものがあり、どれほど巨額の治療費がかかっても自己負担には上限があるからです。
学資保険も不要でしょう。子どもが生まれた時に、将来必要な教育資金の見当がつきますから、その分だけ貯金しておけばよいのですから。ちなみに保険というのは「万が一の時に巨額の支出が必要になる」ことに備えるものです。必ず必要になる支出は保険ではなく貯金で対応した方が保険会社の費用の分だけ安上がりです。
自動車は必要か？ 習い事は役に立っているか？
都会に住んでいる人は、自動車を手放して公共交通機関で生活することも考えてみましょう。自動車は、買い替え費用等も含めると維持費が大変高いので、自動車を手放して、相当贅沢にタクシーに乗っても費用が下がるかもしれませんよ。公共交通機関を使うと、駅まで歩くようになるので、健康にもいいですし、スポーツジムの年会費が不要になるかもしれません（笑）。
子どもに多くの習い事をさせている親を見かけますが、本当に子どものためになっているのでしょうか。「自分はきちんと子育てをしている」という自己満足のための出費になっているように見えるケースもあるので、自分を見つめ直してみては如何でしょうか。
マンションに引っ越すという選択肢も
多数の子ども部屋がある広い家を郊外に持っている人は、子どもが独立したら駅近くの狭いマンションに引っ越すことも検討してみましょう。暖房光熱費が下がりますし、掃除も戸締りも楽になります。暖かいので、冬の夜のトイレで倒れるという可能性も減るでしょう。
人口減少によって郊外の住宅の価格は値下がりするかもしれません。自宅を売って老人ホームに入ろうとしても自宅が売れなかったら悲しいですが、駅近くのマンションなら売れる可能性が高いでしょう。
自動引き落とし項目は、金額が小さくても見直そう
以上、大きな支出項目について記して来ましたが、金額が小さくても自動引き落としになっている項目についてはチェックしてみましょう。最近行かなくなったスポーツジムの年会費、現役時代に読んでいたビジネス雑誌の定期購読料金、何枚も持っているクレジットカードの年会費、等々は、「解約するのが面倒だから、そのままになっている」場合も多いかもしれません。長い老後、ずっと払い続けることを考えたら、面倒でもこの機会に解約してはいかがでしょうか。
本稿は以上ですが、資産運用等々は自己責任でお願いします。なお、本稿はわかりやすさを重視しているため、細部が厳密でない場合があり得ます。
筆者への取材、講演、原稿等のご相談は「ゴールドオンライン事務局」までお願いします。「THE GOLD ONLINE」トップページの下にある「お問い合わせ」からご連絡ください。
塚崎 公義
経済評論家
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