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自立心が、将来の投資判断を左右する
3．大事なことは子ども自身に決めさせる
また、富裕層が持つ特徴としては、自身の子どもに資産を受け継がせるべく、「自分で重要な決断ができるように育てよう」と教育する人が多い傾向にあります。
たとえば「どの高校に進学するか」「どの大学に行くか」という選択について、親が「こうなってほしい」という理想を押し付ける家庭もありますが、私が見てきた多くの富裕層の家庭では、子どもが自分で考えて決めているケースがほとんどでした。
しかも具体的に「将来この職業に就きたいから、この大学に行きたい」「こういうことをするために、高校卒業後は専門学校に進みたい」など、自分で将来を考え決断しています。
もちろん、何らかのきっかけによって自分の将来に具体的なビジョンを持ち、確固たる進路を選べる子どもはいると思います。でもそれは、偶然や運の要素が大きく、最初から自分の進路は自分で決めるべきだと考えている子どもはさほど多くはないでしょう。
過保護に育つと、投資でも“人任せ”に
しかし、だからといって手取り足取り子どもの行動を指示してしまうのは、過保護といっても過言ではなく、かえって子どもの成長を妨げます。過保護に育てられた子どもは、社会に出てから自分で物事を考えられなくなる傾向があることはいうまでもありません。
こうした傾向を資産運用という側面に当てはめてみましょう。どのような投資をするか、その機会に出合ったとき、彼らはどんな行動を起こすでしょうか。
もちろんこれは私の勝手な推測でしかありませんが、おそらくは人のいいなりになりがちです。投資でいうなら、金融機関の営業担当者やファンドマネジャーからいわれるままの商品を何となく購入し、何となくのタイミングで手放してしまう。資産が増えても減っても、その結果を甘んじて受け入れるだけといった流れになりそうです。
つまり、大事なのは「方法論を教える」ということであり、決断するのは自分自身であると子どもにしっかりと認識させることだと考えます。
市川 雄一郎
GFS（グローバルファイナンシャルスクール）校長／投資教育家／CFP®
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