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メディアで「日本企業のPBR1倍割れ」と騒がれるが…
最近、大手メディアでは、「日本企業のPBR1倍割れ」の文字が躍っています。絵で見ると、［図表1］のようなイメージです。
確かに、【紫色】で示す日本株のPBRは、「20年前」と比べても「10年前のアベノミクス直前」と比べてもほとんど変わらず、日本株は長期に低迷しているように見えます。
「審判」と「グラウンド整備員」がシュートを打とうとしている
そして先日、東京証券取引所は、プライム市場とスタンダード市場に上場する企業を対象に、株価水準を分析して、改善するための具体策を公表するよう要請したそうです。
合わせて、金融庁も上場企業に対し、持続的な成長に向けて資本効率の改善を求めるために、コーポレートガバナンス（企業統治）改革を促す新たな行動計画を策定したそうです。
これらの動きをサッカーにたとえると、「ストライカー（＝株主）が一向にまともなシュートを打たないから（＝投資をした企業のリターンを高めようとしないから）、審判（＝金融庁）とグラウンド整備員（＝東証）が見るに見かねて、ストライカーに代わりシュートを決めよう」としているようなものかもしれません。
ストライカーはどうしてきたか
シュートを打たないストライカーは、「仕事をしていない」わけですから、クビになるでしょう。
インデックス・ファンドに代表されるパッシブの投資家は「ほとんど仕事をしている」とは言いがたいと筆者は感じます。
彼らも「高いリターンを得るため」に投資をしているはずですが（→そう信じたいですが）、彼らはリターンを高めるための努力をほとんど「他人任せ」にし（→アクティブ投資家が担う）、株主としての権利を部分的にしか使っていないと筆者は感じます。
たとえば、「生産性の低い企業に、資本も労働も貼り付けている」ということなのか、日本経済にそうした課題があるとしても、そのために全力を出し切ろうとしているとは筆者は感じません。
あるいは、「ストライカーがシュートしたくないなら、放っておけば良い」となるかもしれません。
しかし、審判とグラウンド整備員は「ゲームが盛り上がるかどうか」で生活が決まります（＝誰もが同じ日本経済で仕事をしている）。ですから、ストライカーの代わりでも何でも、とにかくシュートを打ってゲームを盛り上げないと「生きていけない」と感じているのでしょう。大手メディアも声を上げるのも同様の理由からでしょう。
では、あらためて、ストライカーとは誰か。それは、投資家ですし、当社も、日本株市場におけるアクティブの投資家です。
では、当社を含む、アクティブの投資家は仕事をしてこなかったのでしょうか。また、日本企業は仕事をしてこなかったのでしょうか。
今回の調査に従うかぎり、筆者は、日本企業も、日本株市場のアクティブの投資家も、どちらも良い仕事をしてきたと考えています。
加えていえば、大手メディアは、たとえば「低ROEだから、低リターンである」とか「低リターンだから、低PBRである」といった誤った解釈や印象を抱かせないように、上手にコミュニケーションする必要があると筆者は感じています。
そうした解釈や印象は、投資家を日本株から遠ざけてしまうでしょう。
