(※写真はイメージです/PIXTA)

最近注目されている、「老後資産形成」というキーワード。ここでは、資産形成に適した金融商品について検討していきましょう。iDeCoやNISA、株式/ETF、国内からアメリカ不動産投資まで、不動産コンサルティングを展開する村上年範氏が解説していきます。

さらにアメリカ不動産は…

さらに、アメリカ不動産は、賃料も売却価格も右肩上がりです。一方、日本の不動産は右肩下がりです。

 

日本は人口も減少に向かうため、国内への投資にはさまざまな不安があるでしょう。そこでインフレする国で、リスクの少ない基軸通貨であるアメリカドルでの「現物投資」をしよう、となるとアメリカ不動産投資に行き着きます。

 

ここまでみてきたように、しっかり融資を受け、自己資金を3倍にしてレバレッジを効かせると、アメリカ不動産投資は老後資産形成に非常に有効と言えます。

 

冒頭で説明した7つの特徴のうち6つに当てはまり、優秀な投資商品といえるでしょう。国内の8つの商品とともに、ポートフォリオの1つとして組み込むことをおすすめします。

 

 

【日本では限界!】老後資金の資産形成のポートフォリオに、そろそろアメリカ不動産を組み入れてみませんか?

 

 

※本記事は村上年範氏のYouTubeチャンネル『海外不動産のホントのトコロ』掲載動画を書き起こしたものです。

 

 

村上 年範

クレディ・テック株式会社代表取締役

 

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