(※写真はイメージです/PIXTA)

高齢期に一人暮らしを続けることが難しくなったとき、子どもとの同居は現実的な選択肢の一つになります。内閣府『高齢社会白書(令和6年版)』によれば、65歳以上のいる世帯のうち単独世帯は年々増加しており、特に女性の単身高齢者の割合は高い水準にあります。経済的・生活的な不安を背景に、親子同居を選ぶ家庭は少なくありません。しかし同居は、単なる生活支援ではなく家計や役割、距離感の再編を伴います。その調整がうまくいかない場合、関係の歪みが表面化することもあります。

年金月10万円・貯蓄60万円の一人暮らし

「息子が一緒に住もうと言ってくれたときは、本当にありがたかったんです」

 

そう語るのは、地方都市に暮らしていた和子さん(仮名・83歳)です。

 

和子さんは夫に先立たれ、15年ほど一人暮らしを続けてきました。年金は遺族年金を含めて月約10万円。貯蓄は約60万円まで減っていました。

 

持ち家の古い一戸建てに住んでいましたが、固定資産税や修繕費、光熱費の負担は重く、「いつまで一人で暮らせるのか」という不安を感じていたといいます。

 

総務省『家計調査(2024年)』では、高齢単身無職世帯の消費支出は月平均約15万円とされ、年金だけでは不足が生じやすい構造が示されています。和子さんの生活も、まさにぎりぎりの水準でした。

 

転機は、56歳の長男・健一さん(仮名)からの電話でした。

 

「母さん、一人じゃ大変だろ。うちに来ないか」

 

健一さんは独身で、郊外の分譲マンションに一人暮らしをしていました。会社員として働いており、経済的には安定していました。

 

「もう限界かなと思っていたので、ほっとしました」

 

和子さんは自宅を売却し、息子宅へ移りました。同居にあたり、生活費として月5万円を息子に渡す約束をしたといいます。

 

同居当初、和子さんは「迷惑をかけないように」と家事を担いました。食事の準備、洗濯、掃除。息子が働いている間、家を整える役割を自ら引き受けたといいます。

 

「お世話になる身だからと思って」

 

しかし生活のリズムや価値観の違いは徐々に表れ始めました。

 

健一さんは仕事後に外食をして帰ることが多く、用意した食事が手つかずのまま残ることもありました。生活時間帯も合いません。

 

「気を遣っているつもりでも、どこか噛み合わない感じがありました」

 

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