半導体株が牽引するナスダック…今後、経済正常化で個人投資家がとるべき戦略は?

本連載は、東海東京調査センターの中村貴司シニアストラテジスト(オルタナティブ投資戦略担当)への取材レポートです。今回は、米国のナスダック総合指数の見通しから、個人投資家がとるべき投資戦略を考えます。

業績好調の「半導体株」がナスダック指数を牽引

(※写真はイメージです/PIXTA)
(※写真はイメージです/PIXTA)

 

ナスダック総合指数は、5月にインフレ懸念などから調整色を強める場面も見られたが、その後は米長期金利の低下などから業績好調な半導体株を中心に反発の動きを見せ、14,000ポイント台を回復した(6月10日時点)。

 

6月に発表された5月の米雇用統計では、非農業部門雇用者数が市場予想を幾分下回ったことに加え、5月の米CPI(消費者物価指数)が前年同月比で5.0%の上昇となったが、物価上昇は一時的との見方が強く、米10年債利回りが1.4%台に低下したことなどを受け、市場に買い安心感が広がった。

 

VIX(恐怖)指数の低下などから、ゴルディロックス(適温相場)の様相をみせ、米国株の代表的な指標の一つであるS&P500指数は6月10日に終値ベースで過去最高値を更新。

 

米長期金利の低下やVIX指数の低下などがバリュエーションの調整リスクを後退させ、グロース株中心のナスダック指数の上昇もサポートしたと見られる。

「成長株」や「キャッシュリッチ銘柄」を個別に選別

ビットコインと同様、過剰流動性の象徴の一つとしてみなされることも多い「AMCエンターテインメント・ホールディングス(ティッカー:AMC)」株などに代表される「ミーム銘柄」の売買は依然として活況であり、個人投資家の強い投資意欲が中小型の高PERテック・イノベーション株などの下値を支える可能性もあろう。

 

※ミーム銘柄:Meme stock。投資経験の少ない個人投資家等がインターネット上のSNS情報などを基に激しい売買を繰り返している銘柄のこと。

 

とはいえ、経済の正常化に伴い、先行きの金利の正常化(名目長期金利や実質長期金利の上昇)は自然な流れにあると見られ、FRBによるテーパリング(量的緩和の縮小)の動向なども含めて、事あるごとにハイテク・グロース株に対し売り圧力が高まることも予想される。

 

そうした点を踏まえ、ナスダック全体への投資は慎重姿勢をとりつつ、アフターコロナでも成長が見込まれる銘柄やキャッシュリッチで自社株買いが期待できる銘柄を個別に選別する投資スタンスが基本戦略となろう。

 

中村 貴司

東海東京調査センター

投資戦略部 シニアストラテジスト(オルタナティブ投資戦略担当)

 

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東海東京調査センター
投資戦略部 シニアストラテジスト(オルタナティブ投資戦略担当)

山一證券、メリルリンチ日本証券、損保ジャパンアセット(現SOMPOアセット)などでの富裕層・法人営業に加え、年金基金、投資信託のアナリストやファンドマネージャーとして新興市場やオルタナティブを含む幅広い市場・商品の担当責任者を経て、2016年に東海東京調査センター入社。

現職では短中期の戦術的資産配分(タクティカル・アセットアロケーション)やオルタナティブ投資(ヘッジファンド・テクニカルやコモディティ戦略含む)の視点を踏まえたグローバルな日本株の市場分析等を行う。他の代替資産・戦略としてJリート投資戦略、ESG投資戦略、行動ファイナンス投資戦略などもカバーしている。

英国国立ウェールズ大学経営大学院MBA。アライアント国際大学・カリフォルニア臨床心理大学院米国臨床心理学修士号(MA)。慶應義塾大学商学部卒。国際公認投資アナリスト(CIIA)、日本証券アナリスト協会認定アナリスト(CMA)、国際テクニカルアナリスト連盟検定テクニカルアナリスト(MFTA)、CFP、英国王立勅許鑑定士(MRICS)、不動産証券化協会認定マスター、中小企業診断士。

日経CNBCなどのTV・メディアに出演。日経新聞、QUICK、ロイター、ブルームバーグ、時事通信、東洋経済オンライン、幻冬舎ゴールドオンラインなどでも執筆、コメントを行う。ヘッジファンド・テクニカルのキャリアとして世界のテクニカルアナリスト協会を束ねる国際テクニカルアナリスト連盟(IFTA)の理事などを歴任。早稲田大学ビジネスファイナンスセンターや同志社大学、青山学院大学等で講師を務める。

著書には投信営業に行動ファイナンスアプローチなどを活用した『会話で学ぶ!プロフェッショナルを目指す人の「投信営業」の教科書』(2021年)がある。

●オルタナティブ投資戦略(東海東京TV)
https://www.tokaitokyo.co.jp/tv/public/market/global.html

著者紹介

連載東海東京調査センター「オルタナティブ投資戦略取材レポート」

このレポートは、投資判断の参考となる情報の提供を目的としたもので、投資勧誘を目的としたものではありません。投資判断の最終決定は、お客様自身の判断でなさるようお願いいたします。このレポートは、信頼できると考えられる情報に基づいて作成されていますが、東海東京調査センターおよび東海東京証券は、その正確性及び完全性に関して責任を負うものではありません。なお、このレポートに記載された意見は、作成日における判断です。

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