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指数の上値が重ければ、銘柄選別でリターンを高める
日本株（日経平均株価）については、2月16日のザラ場でつけた30714.52円を高値とした短期の調整局面が継続している。
目先は6月15日～16日に開催が予定されるFOMC（米連邦公開市場委員会）を前に様子見姿勢が強く、またテクニカル面では75日線程度（6月11日時点で29,133円）が上値の抵抗帯となっており、上値の重い展開が継続することも予想される。
そうしたなかでのポートフォリオの基本戦略としては、ニュートラルを継続（長期のコア部分のロングポジションと短期のサテライト部分のショートポジションを同額ずつ）しつつ、銘柄選別でパフォーマンスを高めることが基本戦略となろう。
足元の物色面では国内外の正常化の恩恵を享受しやすい景気敏感・バリュー株や内需関連株への選好が継続しているようだ（トヨタや日立製作所、日本通運や西日本旅客鉄道が年初来高値を更新）。
日足のTOPIXバリュー指数のテクニカルトレンドも良好となっており、値がさグロース株の影響を受けやすい日経平均と比較し景気敏感・バリュー株の影響を受けやすいTOPIX優位の展開が期待されよう。
今後もFRB（米連邦準備制度理事会）による粘り強い金融緩和姿勢が期待されるものの、景気回復を背景とした需要の増加や原油などを中心とした商品価格の上昇は先行きの物価と長期金利に上昇圧力をもたらし、グロース株の上値を抑制する可能性は残ろう。
本格化する「ワクチン接種」後の値動きに注目
一方、新型コロナウイルスワクチン接種の加速とそれに伴う経済活動再開の動きにより、欧米の景況感は大幅に改善しており、グローバルな景気敏感・バリュー株への選好の流れは継続すると考える。
加えて、今後の国内での新型コロナワクチンの接種の広がりにより、引き続き内需の景気敏感・バリュー株の押し目買いは有効な投資戦略になりうると考える。
また、6月下旬から職場内でのワクチン接種が本格的に始まると見られることや配当再投資の動きなども期待でき、7月の東京オリンピック・パラリンピックに向けて強いモメンタムを取り戻せるかに注目が集まろう（参照：『6月21日「職場内ワクチン接種」開始…注目銘柄の見極め方』）。
中村 貴司
東海東京調査センター
投資戦略部 シニアストラテジスト（オルタナティブ投資戦略担当）
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