長引く不況にコロナ禍の打撃が加わり、さらに先の読みにくい世の中となりました。老後生活を脅かすのは「貯蓄不足・長生き・インフレ」の3大リスクですが、不安を軽減した人生設計を行うには、これら3大リスクを踏まえつつ、「ライフステージに適した資産運用戦略」を練ることが重要です。そこで登場するのが「人的資本」というキーワードです。一体どういうことでしょうか? 資産運用会社のアライアンス・バーンスタイン株式会社で運用戦略を行う後藤順一郎氏が解説します。

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日本人の人的資本は、基本「低リスク・低リターン」

では、「人的資本」とはどのような特性を持つ資産なのでしょうか?

 

「人的資本」を計算するベースになる給与収入の多寡や変動によって特性は異なりますが、日本では年功序列の雇用形態が普及しており、途中で解雇されるケースも多くないと思われるため、日本人の給与収入は非常に安定していると言ってよいでしょう。

 

このように定期的に安定した収入がもらえるという特性はなにかに似ていませんか? そう、債券です。日本人の給与収入の特性は債券の特性に似ているのです。債券は低リスク・低リターンであるため、それに似ている日本人の「人的資本」も一般的には低リスク・低リターンとみなされます。

 

一方、ベンチャー企業や証券会社などで実績に連動する形で給与をもらっている人の給与収入は債券的とはいえず、むしろ業績によって配当が増減する株式に近いと言えます。

 

このように職業によって大きく異なる「人的資本」を上手く取り入れることで、個人にあった運用戦略が策定できるのも、ライフサイクル投資のメリットなのです。

金融資産ではなにを「投資対象」とすべき?

「人的資本」を取り込んで運用戦略を策定することがベストなのですが、ならば、金融資産ではなにを「投資対象」として検討すればよいのでしょうか?

 

個人的には、投資対象はシンプルに、「グローバル株式」と「グローバル債券」を検討すれば十分だと考えます。グローバル株式にはリターン獲得やインフレ・ヘッジとして、グローバル債券(フル・ヘッジ)には守りとして活躍してもらいます。もちろん、もっと複雑な運用とすることも可能ですが、分かりやすさ、実行のしやすさから、これで十分だと考えます。

 

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アライアンス・バーンスタイン
後藤順一郎

 

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※本記事は「ニッキン投信情報」に掲載されたコラムを転載・再編集したものです。

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