預貯金に利子がつかず、物価は上昇するので…

インフレ・リスクを端的に説明するなら「物価上昇によって、保有資産の購買力が低下してしまうリスク」といいましょうか。しかし、この一文だけで概要をイメージできる方は多くないと思いますので、もう少し具体的に考えてみることにしましょう。

例えば、読者が現在100万円の預貯金を持っていたとします。今はそのお金で、100万円相当のものを購入できますね。そこで、少し極端ではありますが、インフレ率が10％、預貯金がゼロ金利の状況にあるとします。すると1年後、預貯金は100万円のままですが、インフレによって100万円だったものの価格が110万円になっています。つまり、現時点ならば100万円で買えたものが、1年後には買えなくなってしまう、というわけです。

このような事態に陥らないよう、インフレが起こったら、その分資産も増えるような資産運用を行う必要があるのですが、実は、その必要性は世代によって異なります。

現役世代の人々の場合、彼らの多くはある程度、給料がインフレに連動することで調整されます。また、多額の資産を有していない人が多く、保有資産の購買力を守ることのニーズは高くありません。

一方、定年退職後に資産を取り崩して生活しているシニア層にとっては、給料のようにインフレを調整してくれるものがない一方、保有資産は多額になりますから、インフレ・リスクの管理は非常に重要になるのです。

（※写真はイメージです／PIXTA）

インフレは天災同様「忘れたころにやってくる」

インフレは先進国ではここ40年ほど大きな問題とはなっていませんが、過去を振り返ると、インフレはまさに天災と同様、「忘れた頃にやってくる」ことが多いのです。

そして、それがひとたび猛威を振るうと、保有資産に大きなダメージをもたらすことも事実なのです。実際、1900年以降の標準的なポートフォリオ（株式60％／債券40％）の実質リターンを見たところ、第一次世界大戦、第二次世界大戦、そしてオイルショックの時に、大きなマイナスになっています。

新型コロナウイルスへの対応で巨額の財政支出や金融緩和が世界的規模で行われている今、インフレが起こる可能性は十分にあります。特に資産の取り崩し局面に入っているシニアの投資家は、コロナによる健康へのリスクのみならず、インフレによる資産毀損のリスクが高まっていることも認識すべきでしょう。

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