「老後にインフレ突入」の衝撃度…高齢者の預貯金はボロボロに

長い老後生活を安心して送るには、資産形成が不可欠です。しかし、その実現にはさまざまなリスクが付きまといます。市場変動リスクをはじめ、貯蓄不足リスク、長生きリスク、インフレ・リスク…。本記事では、物価上昇により保有資産の購買力が低下する「インフレ・リスク」の対処法を考察します。資産運用会社のアライアンス・バーンスタイン株式会社で運用戦略を行う後藤順一郎氏が解説します。

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預貯金に利子がつかず、物価は上昇するので…

インフレ・リスクを端的に説明するなら「物価上昇によって、保有資産の購買力が低下してしまうリスク」といいましょうか。しかし、この一文だけで概要をイメージできる方は多くないと思いますので、もう少し具体的に考えてみることにしましょう。

 

例えば、読者が現在100万円の預貯金を持っていたとします。今はそのお金で、100万円相当のものを購入できますね。そこで、少し極端ではありますが、インフレ率が10%、預貯金がゼロ金利の状況にあるとします。すると1年後、預貯金は100万円のままですが、インフレによって100万円だったものの価格が110万円になっています。つまり、現時点ならば100万円で買えたものが、1年後には買えなくなってしまう、というわけです。

 

このような事態に陥らないよう、インフレが起こったら、その分資産も増えるような資産運用を行う必要があるのですが、実は、その必要性は世代によって異なります。

 

現役世代の人々の場合、彼らの多くはある程度、給料がインフレに連動することで調整されます。また、多額の資産を有していない人が多く、保有資産の購買力を守ることのニーズは高くありません。

 

一方、定年退職後に資産を取り崩して生活しているシニア層にとっては、給料のようにインフレを調整してくれるものがない一方、保有資産は多額になりますから、インフレ・リスクの管理は非常に重要になるのです。

 

(※写真はイメージです/PIXTA)
(※写真はイメージです/PIXTA)

インフレは天災同様「忘れたころにやってくる」

インフレは先進国ではここ40年ほど大きな問題とはなっていませんが、過去を振り返ると、インフレはまさに天災と同様、「忘れた頃にやってくる」ことが多いのです。

 

そして、それがひとたび猛威を振るうと、保有資産に大きなダメージをもたらすことも事実なのです。実際、1900年以降の標準的なポートフォリオ(株式60%/債券40%)の実質リターンを見たところ、第一次世界大戦、第二次世界大戦、そしてオイルショックの時に、大きなマイナスになっています。

 

新型コロナウイルスへの対応で巨額の財政支出や金融緩和が世界的規模で行われている今、インフレが起こる可能性は十分にあります。特に資産の取り崩し局面に入っているシニアの投資家は、コロナによる健康へのリスクのみならず、インフレによる資産毀損のリスクが高まっていることも認識すべきでしょう。

 

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アライアンス・バーンスタイン株式会社 運用戦略部マネジング・ディレクター 兼 AB未来総研所長
慶應義塾大学理工学部 非常勤講師

2006年4月に入社。現在、マルチアセット戦略のプロダクト担当。また、DC・NISAビジネスの推進及びAB未来総研にて顧客向けソリューション/リサーチ業務も兼務。

入社以前はみずほ総合研究所株式会社(みずほフィナンシャルグループから出向)に勤務、主として企業年金向けの資産運用/年金制度設計コンサルティングに従事。

共著書に「年金基金の資産運用-最新の手法と課題のガイドブック-」(2004年、東洋経済新報社)、「企業年金の資産運用ハンドブック」(2000年、日本法令)、「The Recent Trend of Hedge Fund Strategies」(2010年、Nova Science Pub Inc, 2010)。

論文に「ヘッジファンドのスタイル分析-ファンドオブヘッジファンズの超過収益獲得能力の推計-」(2007年、日本ファイナンス学会第15回大会)、「これだけは押さえておきたい資産形成のポイント」(2011年、投資信託事情)、「行動ファイナンスから見た“マーケットとの付き合い方”」(2012年、投資信託事情)、「基礎から分かるターゲット・イヤー・ファンド」(2014-2015年、ファンド情報)など。

1997年に慶應義塾大学理工学部管理工学科にて学士号、2006年に一橋大学大学院国際企業戦略研究科にて経営学修士号(MBA)取得。

日本アクチュアリー会準会員、日本証券アナリスト協会検定会員(CMA)、国際公認投資アナリスト(CIIA)、1級DCプランナー、慶應義塾大学理工学部非常勤講師

著者紹介

連載人生100年時代を生き抜くための「ライフサイクル投資」実践講座

※本記事は「ニッキン投信情報」に掲載されたコラムを転載・再編集したものです。

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