(※写真はイメージです/PIXTA)

ビジネスにおいてデータの蓄積は非常に重要です。しかし、単純に数字の増減を追えばいいというわけではなく、その数字が生じた背景までも、しっかり認識・把握することが大切です。ここでは、集積したデータを「前年同月比」で比較することの有益性と、活用の注意点について、経済評論家の塚崎公義氏が平易に解説します。

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季節性のある統計は「前年比」で見るのが便利

商品の売れ行きが好調だったか否かを知りたいとき、前月の売り上げと比較してもあまり意味がない、というケースがあります。たとえば、2月のチョコレートの売れ行きです。1月より増えている理由がバレンタインデーだからなのか、それとも本当に好調なのか、判断が難しいからです。

 

そんなときは、前年同月比を用いることになります。前年同月比がプラスなら、多分本当に好調だったのだろう、と判断できるからです。

 

しかし、前年同月比も万能ではありませんから、見る際には注意深さも必要です。

ただし「前年の特殊要因」に要注意

前年の8月に五輪があり、テレビがよく売れたとします。今年の8月のテレビ売上高は前年同月比マイナスになる可能性が高いでしょう。それをみて社長が「サボっていただろう!」といって販売員を叱るかもしれません。

 

前年比は、前年同月に特殊要因があった場合に異常値となるわけですが、前年の特殊要因を忘れていたりすると、思わぬ誤解をしかねないわけです。

 

もっともこの場合、機転の利く販売員なら「2年前、3年前の8月と比較してマイナスになっていないので、サボっていたわけではありません」と弁明するでしょう。ちなみに、今年のデータを2年前のデータで割ってもいいですが、昨年8月の前年比のデータが残っていれば、今年8月の前年比と昨年8月の前年比のデータを足すことで2年前との比較が求められるので、便利です。

前年比ばかり見ては、事態の変化に気づくのが遅れるかも

物価が毎月上昇を続けていたのが、下落に転じた場合、統計の前年比を見ていると、しばらくは下落に転じたことに気づきません。政策担当者が物価が下がり始めたことに数ヵ月してから気づくようでは問題ですし、株式投資家も他の投資家より気づくのが遅れるようでは儲けのチャンスを逃してしまうでしょう。

 

石油ショックが発生して消費者物価指数が100から120に上がったとします。物価の前年比は2割上昇です。それからしばらく、物価統計を見ると前年比は2割上昇で推移しますが、1年経過すると、前年比がゼロになります。今月も前年同月も消費者物価指数は120だからです。

 

それを見て「石油ショックから1年経過して、ようやくインフレも落ち着いてきた」などと考えてはいけません。物価は、石油ショックの翌月から落ち着いていた(高値安定と呼びます)のに、それに今まで気づかなかっただけなのですから。

 

消費者物価指数にはバレンタインデーのような撹乱要因があまりありませんから、前年比ではなく消費者物価指数そのものを見ている人もいるはずです。そうした人は、物価が安定していることに早くから気づいていたはずです。それならば、自分も指数そのものを見ていればよかったのです。

 

では、チョコレートの売り上げの場合、どうすればよいのでしょうか。それは、「季節調整値」を求めて、それをグラフにして眺めればいいのです。

 

[図表]消費者物価指数と同前年比の推移
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