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「老後は悠々自適」のはずだった元本部長の誤算
山本隆一さん（仮名／69歳）は、地方都市の一戸建てで妻・洋子さん（仮名／61歳）と二人暮らしをしています。大手保険会社で本部長まで昇進し、65歳で定年退職。現役時代の年収は約1,200万円に達していました。
子どもが小学校へ入学したころ、夫婦は地方都市に一戸建てを購入。しかし、その後も山本さんは全国各地への転勤を繰り返し、単身赴任生活が長く続きました。赴任先では地域の経済団体や異業種交流会にも積極的に参加し、その土地の酒や料理を楽しみ、週に2～3回は繁華街へ繰り出す生活が当たり前でした。一方、洋子さんは仕事を辞め、ほぼ一人で子育てと家事を担ってきました。
退職時、山本さんが受け取った退職金は3,000万円。それまでに蓄えていた金融資産も約1,500万円ありました。年金は山本さん一人で20万円、洋子さんが65歳になれば月27万円ほど見込める計算です。「これだけあれば十分だろう」。そう山本さんは楽観的に考えていました。
山本さんは退職後も現役時代と変わらない人付き合いを続けます。全国各地の元取引先から誘われればゴルフへ出掛け、単身赴任時代の仲間と酒を酌み交わすため、何度も遠方へ足を運んでいました。
しかし、そんな生活が、余裕だったはずの老後を不安へと変えていくことになります。
わずか2年で1,500万円を使ってしまった
減っていく預金残高に不安を覚えながら2年が経過したころ、4,500万円あった資産はついに3,000万円程度にまで減少してしまいました。
さらに事態は深刻でした。残った3,000万円のうち、1,500万円は二人の介護資金や整理資金として用意した終身保険や、若いころに契約した個人年金保険（毎年100万円程度を受給）の評価額です。さらに1,300万円は取り崩しにくい運用の年金原資などが占めており、手元の自由な預金残高自体は200万円程度にまで追い詰められていました。
慌てて古い付き合いのFPへ相談し、家計を詳しく分析してもらうことに。そこで明らかになったのは、夫婦の毎月の支出が平均75万円程度にも達しているという現実でした。
