(※写真はイメージです/PIXTA)

国税庁『令和6年分 民間給与実態統計調査』によると、給与所得者の平均給与は478万円。現役期の収入が平均より高くても、「思ったほど貯まっていない」と感じる家庭は少なくありません。住宅費や教育費、親世代への支援、突発的な支出などが重なり、家計の実態は見えにくくなりがちです。特に家計管理を一方に任せきりの家庭では、収支や資産状況が共有されないまま年月が過ぎ、定年を前に初めて現実に向き合うケースもあります。

年収780万円だが…「俺の稼ぎ、どこへ消えたんだよ」

「俺、何のために働いてきたんだろうな」

 

そう呟いたのは、首都圏近郊に住む会社員の弘志さん(仮名・59歳)です。年収はボーナス込みで約780万円。定年が近づき、再雇用後の働き方や老後資金の目安を考え始めた頃でした。

 

弘志さんは、結婚して以来ずっと小遣い制です。毎月の小遣いは2万円。昼食は弁当、飲み会はほぼ断り、休日の趣味も「お金のかからない範囲」。子どもはすでに独立していますが、生活の節約は続いていました。

 

家計の管理は妻が担当し、給与振込口座も生活費の引き落としも「全部こっちでやるから」と言われたまま。弘志さんは「任せた方がうまく回る」と信じ、細かい話はしないまま過ごしてきました。

 

転機は、同年代の同僚との会話でした。

 

「退職金と貯金、いくらくらいになりそう?」

 

何気ない質問に、弘志さんは言葉が詰まりました。退職金の見込みはある程度分かっても、貯蓄がどれだけあるのかを“正確には知らなかった”のです。帰宅後、弘志さんは意を決して妻に聞きました。

 

「うち、いま貯金いくらある?」

 

妻は一瞬黙り込み、「急に何?」と顔をしかめました。それでも弘志さんが引かなかったため、しぶしぶ通帳とアプリの画面を見せたといいます。

 

弘志さんが目にしたのは、普通預金と定期、保険の解約返戻金などを合わせても、老後資金としては心許ない残高でした。本人は「年収もあるし、節約もしてきた。もっと貯まっているはずだ」と思っていました。

 

「俺の稼ぎ、どこへ消えたんだよ」

 

思わず声が荒くなった弘志さんに、妻はこう返しました。

 

「消えたんじゃない。出ていったの」

 

そこから、初めて“家計の内訳”が語られました。住宅ローンは繰上げ返済を優先していたこと、親の介護に絡む支援を続けていたこと、子どもの学費以外にも車の買い替えや家電の修理費が重なった時期があったこと。さらに妻は、家計が苦しくなるたびに自分の名義で借入れをして穴埋めしていたことも打ち明けました。

 

「あなたに言ったら責められると思った。だから私が何とかしようって…」

 

弘志さんは驚きました。家計を“任せていた”つもりが、妻は一人で抱え込み、状況を悪化させていた可能性があったからです。妻の言い分も理解できなくはありません。ですが弘志さんにとっては、長年の節制が報われていないように感じました。

 

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