混沌する世界経済のなか高まる「オルタナティブ投資」の重要性
近年、投資家が、株式と債券を6対4の割合で配分する従来型ポートフォリオ(いわゆる“60/40”)の妥当性を再評価するなかで、オルタナティブ資産への関心が高まっています。
2022年は、株式と債券が同時に下落した転換点の年となり、分散投資を株式・債券の負の相関のみに依存することのリスクが鮮明となりました。金をはじめとするコモディティ、実物資産およびプライベート市場は、分散投資をより広い視点で捉える投資家の恩恵を受ける資産クラスとなっています。
今日のように多様化したマクロ環境下では、オルタナティブ投資の重要性は一段と広がっています。ポートフォリオには、単なるボラティリティだけでなく、相場環境の変化にも耐えうる構造が求められます。
投資家は、持続的なインカムを生み出し、真の分散効果を提供し、世界経済の潮流を変える成長テーマへのアクセスを可能にするエクスポージャーを求めています。
プライベート・クレジット、実物資産、インフラ、プライベート・エクイティ、厳選されたヘッジファンド戦略など、オルタナティブ資産はこうしたニーズに応える手段を提供します。
銀行の役割を補完する「プライベート・クレジット」
インカムの確保は、依然として投資家にとって主要なテーマです。銀行融資が制約され、公的債券の利回りやスプレッドが低下圧力を受けるなか、プライベート・クレジットは2.8兆ドル規模に成長し、中堅企業の成長資金やM&A取引向けに柔軟な資金調達手段を提供することで、銀行が担えなくなった役割を補完しています。
ダイレクト・レンディングやオポチュニスティック戦略は、公的債券と比較して魅力的なトータルリターンを生み出しており、加えてFRBによる追加利下げが見込まれることからも、この資産クラスは堅固な収益源として際立っています。
クレジット・サイクルを乗り切り、個別リスクを回避するには、厳格な与信審査とたしかな実績を持つ運用会社を選定することが不可欠です。インカムの創出は実物資産によっても支えられています。
インフラ投資と不動産投資も“安心材料”に
インフラ投資には、長期契約、不可欠なサービスの提供および価格決定力が基盤にあり、安定したキャッシュフローをもたらします。AI主導の設備投資拡大はデータセンターなどのデジタルインフラの成長を後押ししており、構造的な需要と高い参入障壁の恩恵を受けています。
また、慢性的な住宅不足や手頃な住宅の供給不足が続くなか、多世帯向け(マルチファミリー)住宅用不動産は安定した賃貸収入を生み出すとともに、市場回復に伴う資産価値の上昇も期待できます。これらの投資対象は、利回り向上に寄与するだけでなく、インフレヘッジや市場変動が大きい局面での安定性も提供します。