いくら貯めれば安心？住まい、教育費、退職資金…「貯金は手取り収入の15％で十分」である“これだけの理由”【FPが解説】

教育費、退職後資金……いくら貯めれば安心？

お金の相談に来る人の多くが「いくら貯めたらいいのかわからない」と不安でいっぱいだ。一生懸命節約して必死で貯めているのに、安心できない。

いくら貯めたらいいか、目安を知っておけば、人生がぐんと楽になる。

答えは、手取り収入の15％。

人生の目的も背景もプランも、人によってそれぞれ。ここでは、一例としてパートナーと一緒に家庭をつくる場合を考えてみよう。人生でまとまったお金が必要になるイベントは、住まいを買うとき、子どもが大学に入学するとき、自分が退職するときの3つ。この3つに備えればいいわけだ。

まとめると、貯める目安は次のとおり。結婚カップルを前提としてるので、年収とは夫婦の合計だ。

子どもの大学4年間にかかる費用は、進路によって500万円（自宅から国公立）～1000万円（自宅外で私立文系）。貯める額は250万～500万円。多少増減しても問題ない。子どもふたりの家庭なら、トータルで貯める額は年収の5.5倍になる。これを25歳から65歳までの40年間でつくるなら、毎年の貯金は収入の14％弱となる（550％÷40）。子どもの独立後は貯金の割合をふやせるから、それまでは15％で十分だ。スタートが25歳より遅い人は、その分少し割合をふやそう。

つまり、今貯金ゼロでも、手取り収入の10～20％を貯め続ければ、人生の必要な出費はカバーできるってこと。シングルの今も、結婚してからも、割合は同じ。

ただし、高すぎる家を買ってローンを借りすぎたり、子どもに教育費をかけすぎたりすると、退職後の資金が足りなくなる。自分の収入に見合った住まい、子の教育がポイント。無理しない。見栄を張らない。

貯金は運用するかしないかで差が出る。利回りがいいと大きなゆとりが生まれる。

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