口もききたくない!仲が悪すぎるドイツ人元夫婦…離婚後、子どもたちと過ごす夏休み、日本人にとっては「異様な光景」か?【中央大学文学部教授が解説】

口もききたくない!仲が悪すぎるドイツ人元夫婦…離婚後、子どもたちと過ごす夏休み、日本人にとっては「異様な光景」か?【中央大学文学部教授が解説】

離婚してひとり親になると、経済的・社会的にリスクを負う日本。離婚に伴う子どもへの影響に対する価値観は、欧米と比較すると大きく異なるようです。本記事では、社会学者で中央大学文学部教授の山田昌弘氏氏の著書『パラサイト難婚社会』(朝日新書)から、離婚を巡るリスクと問題点について解説します。

子連れの男性が離婚した時、直面する問題

では、男性の場合の「離婚」のリスクはどうでしょう。

 

男性の場合も、妻が「家庭を顧みない」「育児放棄をする」「浪費三昧をする」「浮気をする」などの理由から、母親(妻)ではなく、父親たる男性が親権を持つケースが存在します。そうした場合、やはり女性と同じような苦労やリスクが生まれます。

 

男性の父母が同居もしくは近くに住んでいるなら、ある程度助けを求めることができるかもしれませんが、晩婚化している昨今、父母も高齢化しており、第一線で子育てをできる気力や体力そして財力があるとは限りません。

 

また、家事育児をある程度外部委託できたとしても、いまだ社会が「男女分業型結婚(生活)」を前提としている以上、保育所や幼稚園でも小学校でも中学校でも、圧倒的に参加率が高いのは母親(女性)です。

 

子どもを取り巻く環境が、「父親不在社会」である以上、ママ友コミュニティにシングルファーザーは入りにくく、孤立しやすいという状況も発生しがちです。

 

また、自らは親権を持たなかった場合も、今後養育費を支払い続ける義務が生じたり、愛する子どもと頻繁に会えなくなってしまったりするリスクがあります。日本において、いまだ「離婚」は何かしらの「喪失」が伴うことが専もっぱらだということです。

 

日本と欧米で異なる、離婚後の「子どもとの接し方」

ちなみに子どもと親の関係を考えた際、日本と欧米では、考え方が異なることも追記しておきます。

 

ヨーロッパやアメリカでは、「離婚」をしても「家族」の絆は別という考え方が一般化しています。仮に夫婦間の愛情はゼロになったとしても、「子は親と過ごす権利がある」と彼らは考えます。

 

子どもは親の付属品ではなく、れっきとした意思と権利を持つひとりの人間だからです。たとえ親の事情で「離婚」「再婚」したとしても、それを契機に子どもが父親(あるいは母親)と会えなくなるのはあってはならないと考えるのです。

 

ならばどうするか。私の聞いたドイツの事例では、こんなケースがありました。

 

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※本連載は、山田昌弘氏の著書『パラサイト難婚社会』(朝日新書)を一部抜粋し、再編集したものです。

パラサイト難婚社会

パラサイト難婚社会

山田 昌弘

朝日新書

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