投資期間が10～15年以上ある場合に最良となる投資対象とは

投資期間が15年だと、債券型だけでなく、全世界株式型、先進国株式型、米国株式型の元本割れケースの割合が0％となる。

つまり、国内株式型を除いたこれら3つの外国株式型への投資は、上記の10年の一括投資で元本割れしていたケースでも、さらに5年保有すると、最終時価残高が元本を上回ることを示している。

一方で、国内株式型は、試算したケースの40％が「日本バブル崩壊以降」の長期低迷の影響を受け、2012年末からのアベノミクスによる量的・質的金融緩和政策などでの価格上昇の恩恵を受けていないため、15年間という長い期間投資しても元本割れケースの割合が高い状態が続いている。

但し、国内株式型は2012年末からのアベノミクス以降、外国株式並みの上昇となっており、それ以前と大きく投資特性が変わったと見ることもできる。

従って、今後の日本株式の投資判断では過去のデータによる試算結果のみで判断すべきでない点は注意が必要である。

最終時価残高の最大値と最小値の差については、国内債券型が978万円だが、全世界株式型が5,997万円、先進国株式型が7,021万円、米国株式型が9,764万円と相当拡大している。

投資期間が15年という十分に長い場合でも、債券型は価格変動が小さいため、大きな時価上昇を期待することが難しい。価格変動が小さいということは必ずしも良いこととは言えない。

それに対して、株式型は価格変動が大きいため、最終時価残高がかなり高くなる可能性がある。つまり、価格変動は確かにリスクではあるものの、けっして悪いこととは限らない。

例えば、米国株式型の場合、最終時価残高の最大値が1億にも達したケースがある。このケースは2008年12月末に投資を開始して、直近の2023年12月末に投資を終了しているものである。

米国株式型の最終時価残高は最悪のケースでも1,257万円で、すべてのケースで元本の1,000万円超となっている。また、確かに価格変動は大きいものの、主に時価が増加する方向での価格変動なので、むしろ、高い時価残高になる楽しみが大きいとも言える。

投資期間5年の場合、どの投資対象でも元本割れする可能性がある。

また、株式型は短期間で様々なニュースによって株価が乱高下するため、最終的な時価残高に対する予想が難しいと言える。

投資期間10年の場合、債券型は各ケースで最終時価残高の価格変動が小さく、リスクが限定的であるので、その分、時価の増加が小さくなる。

米国株式型等の外国株式型は、運が良ければ、株価低迷期に購入し、高い時期に売却することができれば極めて高い資産形成金額が期待できる。

一方、運が悪いと投資終了時期に金融危機等に遭遇し、投資元本が半分以上も毀損する可能性があるが、待てば時価が回復する可能性が高い。

投資期間15年の場合、各投資対象は元本割れケースの割合がない。債券型は価格変動が小さく、大きな時価の増加を期待することが難しい。

外国株式型は価格変動が大きいものの、主に時価が増加する方向での価格変動なので、むしろ、高い時価残高になる可能性が高い。

投資期間が15年以上ある人、もしくは投資期間が10年など短いが資金的に余裕がある人は、米国株式型等に一括投資するのが、最も良い選択となる。

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