雨漏りは、屋根以外にも、ベランダ・窓サッシ・天窓・外壁など、様々な部位で発生します。住宅保証支援機構の調査において、雨漏りの8割は屋根以外で発生しており、屋根が原因なのは22.4%です。そのうち、太陽パネルの設置が原因となっている件数は統計がなく、ほとんどないものと考えられます。瓦・スレートに穴あけを行うものも含め、メーカーが推奨する工法に従って適切に施工すれば、雨漏りのリスクは限りなくゼロです。万一、雨漏りが発生した場合でも、瑕疵担保保険によりカバーされるので、住まい手に負担が及ぶことはありません。

一般社団法人太陽光発電協会によると、太陽光パネルが直接落雷を受けたという事例は極めて稀であり、一般住宅の屋外に設置されている他の電気機器と同様に、特に落雷を受け易いという事実はないとしております。

太陽光パネルの表面はガラスで密に覆われており、雹などが当っても容易には破損しません。また一般に、自然災害による太陽光発電の損害は、火災保険でカバーされます。

太陽光パネルにおける落雷対策として、製品回路内に一定性能のサージアブソーバ（避雷素子）等を設置して誘導雷対策を行い、被害を食い止める対策を行っています。

一般社団法人太陽光発電協会からは、太陽光発電システムが水没・浸水した場合の感電による事故等の事例はないとのことです。

住宅用太陽光発電システムの累積設置棟数は、平成30年10月時点で全国に2,374,700棟。一方、火災事例は平成20年3月から平成29年11月までで、事故情報データバンクに127件登録されています。72件の調査対象のうち、モジュール又はケーブルから発生した火災事故等が13件とされています。太陽光に伴う火災は設置数に比べて極めて少なく、適切に施工していれば火災の可能性は限りなくゼロといえます。

消防庁は太陽光設置住戸における消火活動時の注意点を整理しており、適切に対応することで問題なく消火活動を行えます。

太陽光パネルが設置されている住宅等の火災においても、水による消火は可能であり、消火活動において直接水をかける場合は、活動隊員の安全確保の観点から、噴霧状の放水や放水距離を確保するほか、必要に応じて絶縁性の高い防護衣、手袋及び⾧靴等を着用しています。さらに、鎮火後、必要に応じて太陽光パネルを消防活動用の遮光シートで覆うことで、再出火防止を図っています。

NEDO報告書における2009年度の時点で、すでに太陽光発電システムのエネルギー・およびCO2のペイバックタイムは2～3年程度とされています。その後、シリコンには半導体グレード（SEG-SI,11N）よりソーラーグレード（SOG-SI,6N）が主に用いられるようになるなど、製造時の省エネ・省CO²はさらに進んでいます。

【図表4】に示すように他の発電方式と比べても、建設時等の「間接」と発電燃料燃焼の「直接」とも、住宅用太陽光のCO²排出量は非常に少なくなっています。

【図表4】

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