(※写真はイメージです/PIXTA)

近年、ますますの業務効率化が求められるなか、会計業務のDX化を進め、成果を出している企業が増えています。DX化のにあたって会計ソフトを導入する場合、どのような基準で会計ソフトを選ぶべきなのでしょうか。中小企業の経営支援を行う公認会計士が解説します。

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「クラウド型」と「インストール型」それぞれの性能

いまや、会計ソフトをまったく利用していない企業のほうが少ないですが、その能力を十分に発揮しているとはいえません。

 

自計化に取り組むのであれば、会計ソフトの使い方を見直すとともに、会計ソフトそのものを乗り換えることも検討してください。使いやすい会計ソフトを選ぶことは、自計化を成功させるために欠かせません。

 

会計ソフトは、パソコンにインストールして使う「インストール型」と、インターネット上で使う「クラウド型」に分けられます。

 

調査によると、法人向け会計ソフトを利用している企業は54.1%で、そのうち「インストール型」は85.5%、「クラウド型」は14.5%となっています(MM総研「クラウド会計ソフトの法人導入実態調査」2017年9月26日)。

 

この結果を見ると、クラウド型はまだ浸透していないと思われるかもしれませんが、近年、クラウド型への期待は急激に増しています。

 

クラウド型会計ソフトの歴史は浅く、導入シェア1位の「freee」を手がけるfreee株式会社、2位の「MFクラウド会計」の株式会社マネーフォワードは、ともに2012年に設立されています。

 

その後、10年も経たず、クラウド型会計ソフトが急速にシェアを伸ばしてきたことを考えると、今後、クラウド型のマーケットはさらに拡大していくと考えられます。老舗の会計ソフトベンダーも「クラウド型」へのシフトを進めており、より安価で高機能なクラウド型会計ソフトの開発が進んでおります。

 

クラウド型とインストール型の選択は重要なポイントですが、私がお勧めしたいのは、クラウド型です。

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