「隣家の70代男性がうるさくて眠れない」と苦情…認知症か?と医師が訪問すると【専門医が解説】 (※写真はイメージです/PIXTA)

厚生労働省「平成29年版高齢社会白書」によれば、2020年度の認知症の推定患者数は600万人超、65歳以上の有病率は約6人に1人の割合となりました。しかし増加する独居者は、症状がかなり進行するまで発見されないこともままあります。早期発見を目的として、医療法人昭友会・埼玉森林病院院長の磯野浩氏は「住まいへの訪問」に取り組んでいたのですが、そこでは…。

 

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独居高齢者…「徘徊」が始まりやっと認知症が明らかに

高齢化や核家族化が進んでいる日本社会で問題になっているのが、独居高齢者の増加です。家にひきこもりがちで地域とのつながりが薄い人も多く、健康状態に変化が生じても、周囲がなかなか気づかないために発見が遅くなりがちです。

 

日常生活に支障が出ていることが病気のサインになりますが、同居家族もおらず、周囲から孤立しているとそれも表面上分かりにくいものです。地域の民生委員や近所の住民、新聞配達員や宅配業者が異変に気づき、自治体の役所へ連絡が入って分かることもよくありますが、早期発見ができず、重篤な状態に至ってしまうケースが多いのも実情です。

 

認知症も例外ではありません。ゴミ屋敷になってしまっている、徘徊している、夜中に騒ぐなどの近所迷惑になってから周囲の知るところとなり、そこで初めて医療機関にかかっても、すでにかなり進行しており、その後の治療やケアが難航することが多々あります。

 

もちろん命あるうちに見つかり、受診につながったこと自体は良いのですが、もっと早期のうちに分かっていれば、本人も周囲も負担軽減になったはずです。

 

このような問題に対し、国の認知症施策の一つとして「認知症初期集中支援チーム」と呼ばれる組織があります。地域ごとに医師や保健師、行政など専門家から成るチームが配置され、独居等で受診に至っていない高齢者を居宅訪問するなどし、必要な医療や介護へつなげていく役割を担っています。

 

しかし1990年代にはまだそのような仕組みはなく、認知症も含め、病気が疑われる独居高齢者を医療や介護につなげるには、自治体ごとに工夫し早期発見の取り組みをするしかありませんでした。

医療法人昭友会 埼玉森林病院 院長 

昭和大学医学部を卒業し、精神医学教室入局。昭和大学病院等に勤務。
20数年ほど前から老年精神医学を専門にし、浴風会病院勤務時は認知症の脳の病理解剖診断も多数経験した。
並行して品川区大井保健相談所での老人精神保健相談も務め、訪問診療も積極的に行い、臨床の経験も重ねる。
2007年4月~埼玉森林病院副院長。
2009年4月~埼玉森林病院院長に。現在に至る。
2004年 日本老年精神医学会 学会奨励賞。「レビー小体型痴呆の臨床的特徴と診断基準の有用性について」

著者紹介

連載老年医学の専門医が解説「認知症診断の不都合な真実」

※本連載は、磯野浩氏の著書『認知症診断の不都合な真実』(幻冬舎MC)より一部を抜粋・再編集したものです。

認知症診断の不都合な真実

認知症診断の不都合な真実

磯野 浩

幻冬舎メディアコンサルティング

超高齢社会に突入した日本において、認知症はもはや国民病になりつつあります。そんななか、「認知症」という「誤診」の多発が問題視されています。 高齢者はさまざまな疾患を併せ持っているケースが多く、それらが関連しあ…

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