「施設へ入所させるべきか…」認知症介護“いちばんの悩みどころ”を改善に導く10ヵ条 (※写真はイメージです/PIXTA)

2020年度、日本における認知症の推定患者数は600万人を超えました。埼玉森林病院院長で認知症専門医の磯野浩氏が解説していきます。

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介護者の負担増大…アルツハイマー型認知症中期の症状

アルツハイマー型認知症では発症から数年経過し中期になると、徘徊や不眠・不穏、妄想や幻覚、暴言や暴力といったBPSDと呼ばれる認知症に伴う行動・心理症状が出てくることがあります。こうした症状への対応で介護者の負担が増大する時期でもあります。

 

暴言や暴力行為は介護者に向けられ、また、徘徊で外に出るようになると、それまで家の中だけだった行動障害が屋外まで広がるため、介護者にとってはケアを要する場が広くなります。さらに、不眠・不穏が出ると、行動障害は昼夜に及ぶため、ケアを要する時間も長くなります。

 

そのため、初期のうちには医療機関を受診していなくても、中期になると介護者が困って、初めて受診する、ということも少なくありません。

 

また、ケアも初期のうちは主として自宅だったのが、介護負担が増えるためにやむなく病院や老人保健施設などへ入院、入所させる、といったケースが増えてきます。

 

もちろんこうした事情では、家族も安易に施設へというつもりがないのは明白ですが、国の認知症施策では、できるだけ住み慣れた地域で生活を続けられることを目的の一つに掲げておりますので、それならば可能な限り介護負担が大きくのしかかりがちなBPSDを軽くし、本人も家族も自宅で穏やかでいられることのほうがずっと望ましいわけです。

 

一方、病院や施設でも、認知症患者の増加にしたがい、BPSDの対応に苦慮するようになり、対応力向上が課題となっています。いかに、BPSDにうまく対処し激しい言動を起こさないようにするかは、認知症介護に携わる人にとっていちばんの関心事であり悩みどころであるといっても過言ではありません。

 

問題解決のカギとなるのは、薬物療法などではなく、介護する側の「関わり方」であるというのが私の考えです。関わり方次第で、症状が強くなったり、改善したりしやすいことは国内外ですでに多くの報告があがっています。

 

実際に当院でも、関わり方を変えることで認知症患者の表情や言動が明らかに変わり、BPSDが改善された手ごたえを得ています。

医療法人昭友会 埼玉森林病院 院長 

昭和大学医学部を卒業し、精神医学教室入局。昭和大学病院等に勤務。
20数年ほど前から老年精神医学を専門にし、浴風会病院勤務時は認知症の脳の病理解剖診断も多数経験した。
並行して品川区大井保健相談所での老人精神保健相談も務め、訪問診療も積極的に行い、臨床の経験も重ねる。
2007年4月~埼玉森林病院副院長。
2009年4月~埼玉森林病院院長に。現在に至る。
2004年 日本老年精神医学会 学会奨励賞。「レビー小体型痴呆の臨床的特徴と診断基準の有用性について」

著者紹介

連載老年医学の専門医が解説「認知症診断の不都合な真実」

※本連載は、磯野浩氏の著書『認知症診断の不都合な真実』(幻冬舎MC)より一部を抜粋・再編集したものです。

認知症診断の不都合な真実

認知症診断の不都合な真実

磯野 浩

幻冬舎メディアコンサルティング

超高齢社会に突入した日本において、認知症はもはや国民病になりつつあります。そんななか、「認知症」という「誤診」の多発が問題視されています。 高齢者はさまざまな疾患を併せ持っているケースが多く、それらが関連しあ…

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