「ごく一般的な土地」のはずが…まさかの事態が判明！

そのため、問題の洗い出しのときには必ず土地の利用履歴を調査します。調査方法は、古い住宅地図や建物の閉鎖登記簿謄本（昔、建っていたが、現在、取り壊されている建物の登記簿謄本）等の確認です。

住宅地図は古いものでもすべて国会図書館に保存されていますので、そういう資料を探してきて、過去にガソリンスタンドやドライクリーニング工場、メッキ工場、印刷工場等がなかったかとか、周囲に化学工場があった時代はないかなど、土壌汚染に繋がるファクターの有無を確認していきます。

また、土壌汚染があるかどうかの調査は、土地の土を一粒ずつ調べるのではなく、調査試料採取の区画を100㎡（10m×10mの格子）とか900㎡（30m×30mの格子）で一点採取というように行うので、二つの調査会社に調査依頼すると一社からは汚染物質ありで、もう一社からはなしというケースもあります。このあたりは、宅建業者の経験と知識が生きるところです。

このような地中障害、土壌汚染をうまく事前処理しておくことが、オークションでの高値売却を可能にします。

【事例1】鉄工所用地だった過去から調査を入れて鉛汚染を発見

土壌汚染をめぐる問題では、こんなケースがありました。ごく一般的な土地の売却案件に思えたのですが、調査してみると以前、鉄工所の用地だったことがわかりました。鉄工所跡地ということで土壌汚染のリスクが懸念されたため、オークション前に土壌汚染調査を行ったところ、案の定、鉛の成分が検出されました。こうなると事前に土を入れ換えるか、「この土地は鉛汚染がある」という注意事項を入札要綱に記載しておかなければなりません。

鉛といえば、この事例では鉄工所の操業に由来する汚染の可能性が高かったわけですが、そういう工場がない場合でも検出されることがあります。例えば、戦争中に空襲を受けた地域では、焼夷弾の中に含まれていた鉛などがそのまま残っている可能性が高いと言われています。そのため、歴史的にリスクの高い地域というのがあり、だいたい目星をつけて調べるケースもあります。

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