「32年間も尽くしてきたのに」…会社からの帰路、肩を震わせた54歳部長。〈年収340万円減〉定年まで残り6年で“老後計画が崩壊した”ワケ

長く働く時代…誰でも変化は避けられない

中小企業では、事業承継や企業買収、経営環境の変化などをきっかけに、人事制度や給与体系が大きく変わることも珍しくありません。また近年は、デジタル化や生成AIの普及により、管理職に求められる役割も急速に変化しています。

こうした環境においては、「今まで評価されてきた」という実績だけでは十分とはいえません。年齢に関係なく、新しい知識を学び、実務に触れ続ける姿勢が将来の選択肢を広げます。

内閣府「高齢者の経済生活に関する調査（令和元年度）」では、「何歳くらいまで収入を伴う仕事をしたいか」という問いに対し、「65歳くらいまで」が25.6％、「70歳くらいまで」が21.7％、「働けるうちはいつまでも」が20.6％となっています。

今や65歳以降も働くことを前提とする時代です。一方で、その長い職業人生のなかで、会社や社長、評価制度が変わらない保証はどこにもありません。50代半ばでの役職定年制度を取り入れている会社もあれば、60歳時の再雇用で環境や収入が大きく変わるケースも多いでしょう。

「今のままで大丈夫、なんとかなる」――そう思って何もしないことが、将来思いがけないリスクになるのかもしれません。

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