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1万円を投資するだけで、投資に親しみがわく
筆者は、学生や新入社員等に、「1万円の株式投資信託を買おう」と呼びかけています。1万円であれば、学生や新入社員の小遣いでも買えるでしょうし、そのメリットは大変大きいからです。
ちなみに投資信託というのは、プロが大勢の投資家から資金を集め、集まった資金で様々な銘柄の株式を購入して保有し、儲かっても損してもそのまま（手数料を差し引いて）投資家に返還する、というものです。したがって、投資信託を持っていれば、多くの銘柄の株を少しずつ持っているのとほぼ同じ成果が得られることになるわけです。
投資信託にも色々ありますが、とりあえず、「日経平均株価に連動する投資信託」を買えばよいでしょう。日経平均株価は日本経済の動きを反映するので、後述のように日本経済についての理解が深まることが期待できるからです。
将来、資金に余裕ができたら投資信託の積立投資（毎月一定額の投資信託を購入すること）を始めるのが良いと思いますが、とりあえず資金に余裕がない学生や新入社員は1万円分の投資信託を購入すれば十分でしょう。
ちなみに、将来は投資信託の積立投資をやってほしい、と考える理由については、拙稿『株価暴落、想像しただけで震える「ノミのハート」の人にお勧め…「大損のリスクが大幅に減る」いい方法』をご参照ください。
投資信託を買うことで、経済に興味が湧く
株式投資信託を持つことの最大のメリットは、それによって経済への興味を持つようになることです。たった1万円の投資信託でも、実際に持ってみると株価が気になって毎日株価を見るようになる人が多いのです。
株価を見に行けば、自然とその周囲にある経済関係の記事も目に入るようになるでしょう。あるいは株価が下がった理由、上がった理由を知りたくて、経済記事を見に行く人も多いかもしれません。そのうちに、経済の動きがどのように株価に影響するかに関心を持ち、経済そのものに興味を持つ人も出てくるでしょう。
経済に興味を持って情報を集めたり考えたりすることは、学生の就職活動に非常に大きなメリットとなるはずです。就職の面接に役立つことは勿論ですが、どこの会社を受けるかを考える際にも、経済のことがわかっているほうがよいに違いありません。新入社員、若手社員にとっても、経済のことが少しでもわかっているのは大変意味のあることでしょう。
ちなみに、筆者は留学中、少額の米国株を買いました。すると、本当の少額投資だったにもかかわらず、株価が気になり、米国経済が気になり、経済新聞を読むようになりました。おかげで、英語も上達し、米国経済への理解も深まりました。問題は、新聞購入代金が株式投資額と比較して大変高かった、ということです（笑）。
株価変動の不合理を身をもって学べる
株価は、時として大きく変動します。理由がある場合はもちろんですが、ときとして大した理由もないのに大きく変動することがあるのです。そんなとき、投資初心者は狼狽して持っている株を売却してしまうことが多いようです。しかし、過去数十年の平均株価のグラフを見れば、株価は暴落しても必ず戻ってくる、ということがわかるはずです。狼狽売りをしてしまった後で株価が戻り、悔しい思いをしている投資初心者は多いのです。
1万円の投資信託を持っていると、株価の動きを見るようになります。株価が暴落したときに、理由を考えるようになります。そして、理由もなく株価が暴落することがあるのだ、ということを身をもって学びます。重要なことは、たかだか1万円ですから、暴落しても狼狽売りをする必要がない、ということです。
そのまま持ち続けて、株価が戻ってホッとした、という経験を繰り返すうちに、狼狽売りをしなくて済むような「耐性」ができてくるのです。将来、資金に余裕ができて投資額が増えてくる前に、そうした「耐性」を身につけておくことは、非常に重要です。
投資を始めるタイミングを失わない
将来、資金ができたときに、投資を始めようと思い立つかもしれませんが、「口座を開設するのが面倒だから、暇になってからにしよう」と考えて、結局いつまでも投資を始めない、という人も少なくないようです。
しかし、1万円の投資信託を持っていれば、それを2万円、3万円と増やしていくだけなので、すぐに始められますし、面倒なこともありません。
そうしたことを考えると、NISAの手続きも最初にやっておいたほうがよいかもしれません。1万円の投資であれば、NISAである必要は小さいですが、将来投資額が増えてきたときに、NISAの手続きが面倒でNISAが活用できなければもったいないからです。
本稿は以上ですが、投資判断等は自己責任でお願いします。なお、本稿はわかりやすさを重視しているため、細部が厳密でない場合があります。
筆者への取材、講演、原稿等のご相談は「ゴールドオンライン事務局」までお願いします。「THE GOLD ONLINE」トップページの下にある「お問い合わせ」からご連絡ください。
塚崎 公義
経済評論家
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