「妻と合わせて年金月20万円」73歳元サラリーマン、“神童”の孫が「超名門私立中高一貫校」に合格。お祭り騒ぎも…2年後、孫からの「破壊的なひと言」に呆然【FPの助言】

2025.5.18

「妻と合わせて年金月20万円」73歳元サラリーマン、“神童”の孫が「超名門私立中高一貫校」に合格。お祭り騒ぎも…2年後、孫からの「破壊的なひと言」に呆然【FPの助言】

（※写真はイメージです／PIXTA）

将来への不確実性が増す現代において、子どもに質の高い教育を受けさせたいと願う親心・祖父母心は当然でしょう。しかし質の高い教育には、相応の経済的負担が伴うのが現実です。本記事では斉藤さん（仮名）の事例とともに教育資金が老後設計に与える影響について、FP相談ねっと・認定FPの小川洋平氏が解説します。

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家計の見通しと長期的な計画

文部科学省が公表した「令和5年度子どもの学習費調査」によると、私立中学校に通う生徒1人あたりの年間学習費総額は約156万円です。これは、公立中学校の約54万2,000円と比較して約3倍の負担。実に、私立大学の学費をも上回る水準となっています（令和3年調査、初年度納付金の平均額は約148万円）。

また私立中学校では、教育環境の充実や特色あるカリキュラムの提供により、追加の費用が発生することも多々あります。家庭の経済状況に大きな影響を与える可能性があるため、進学前の十分な情報収集と計画が必須です。子供や孫になにをしてあげられるか、それを判断する前に冷静に家計の見通しを立て、長期的に無理のない計画を立てておきましょう。

それをせずに目先のお金のことだけを考えて揉めてしまっては、結果、お子さんのためになりませんよね。新NISAが話題になり、教育資金の積立に投資信託を利用しているという人も多いでしょう。しかし、まず行うべきは家計管理と将来の見通しを立てることです。目的もなく使っていては金融商品や有利な制度も十分に役には立ってくれません。

小川洋平

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ファイナンシャルプランナー

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小川洋平

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25歳のときにお金の知識、営業経験ゼロで保険営業の世界に飛び込み、6年半従事。「お客様に損をさせない」という想いだけで営業活動をしていたが、2年目で自分が持つ知識の壁にぶつかったことがきっかけで「お客様の役に立つにはもっと知識が必要」と猛勉強し保険の分野以外の金融、年金、会計等の知識を身に着ける。

その後確定拠出年金や住宅ローン相談、企業経営等のアドバイスを行いお客様に喜んでもらうことにやりがいを見出すようになり、2016年に保険商品や金融商品の販売を目的としない、第三者の立場のファイナンシャルプランナーとして開業。

iDeCoや資産運用の相談、個人事業主、小規模法人経営者様の企業年金制度の相談、住宅ローンの相談、企業内研修の講師、企業の経営再建等にも携わる。
自身の独立の経験と、保険営業時代からの資産運用、会計、年金の知識と経験を活かし小規模事業者の将来の資金創りと経営を支援している。

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