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「もう電話もしないでくれ」突然のメッセージ
「最初は、何かの冗談かと思ったんです」
そう話すのは、関東地方で暮らす斎藤さん夫妻（ともに69歳・仮名）です。ある日、長男から届いたLINEには、短くこう書かれていました。
「悪いけど、もう電話もしないでくれ」
理由ははっきり書かれていませんでした。直前に、老後資金の不安について相談の電話をしたことが、息子の負担になっていたようだと後からわかったといいます。
「援助してほしいと言ったわけじゃないんです。ただ、不安で話を聞いてほしかっただけで……」
既読はついたものの、その後返信はありませんでした。
斎藤さん夫妻の年金収入は、2人合わせて月約14万円。夫は自営業期間が長く、厚生年金がほとんどありませんでした。
「国民年金が中心なので、どうしても少ないんです」
総務省『家計調査（2024年）』によると、高齢夫婦のみの無職世帯の平均消費支出は月約25万円台で、実収入を上回る水準となっています。多くの世帯が、貯蓄の取り崩しを前提に生活しているのが実態です。
夫妻も例外ではありませんでした。築30年の分譲マンションに住んでいましたが、管理費と修繕積立金、固定資産税の負担が重くのしかかっていました。
「住み続けるのが怖くなったんです。大規模修繕の話も出ていて」
最終的にマンションを売却し、地方都市の〈築42年の賃貸アパート〉へ転居しました。家賃は月4万8,000円です。
長男は会社員で、家庭を持っています。
「息子は息子で、住宅ローンや子どもの教育費で精いっぱいだったんだと思います」
厚生労働省『令和6年 国民生活基礎調査』でも、児童のいる世帯の64.3%が「生活が苦しい」と感じている実態が示されています。現役世代にも余裕はありません。
「親としては頼るつもりはなくても、“将来どうするの？”と言われているように聞こえたのかもしれません」
金銭の相談は、受け手にとって“援助要請の予告”のように感じられることがあります。
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