近い将来、米国経済は景気後退する？しない？…過去の「失敗」からヒントを探る【マクロストラテジストが解説】

「ハード・ランディング論」のはじまり

過去2年あまりにわたって「米国経済がソフト・ランディングするのか、あるいはハード・ランディングするのか」が議論され、いまだ決着を見ていません。

最初に、米国経済の「ソフト・ランディング」と「ハード・ランディング」という言葉の定義を確認しましょう。

米ブルッキングス研究所は、①「ソフト・ランディング」を「景気後退を招かずにインフレを抑制する状態」、②「ハード・ランディング」を「インフレを抑制しようとして景気後退に陥る状態」と、それぞれ定義しています。

実は、「ソフト・ランディング」や「ハード・ランディング」という言葉は、1980年代にも使われています。

1980年代当時、「ハード・ランディング」という言葉は、「米国の経常収支（貿易収支）の赤字拡大や純債務国化によって、ドルや米国債が暴落し、世界経済が米国の需要収縮によって長期停滞すること」といった意味で使われていました。

反対に、「ソフト・ランディング」という言葉は、「ドルが緩やかに調整し、米国が内需を減らし、日本やドイツなどが内需を増やすことで国際収支の不均衡を是正され、世界経済の構造や成長が持続可能になること」といった意味で使われていました。

当時、この「ハード・ランディング」という言葉を流行させたのは、米ワシントンDCの国際経済研究所（IIE）に所属していたスティーブン・マリス氏です。

同氏がハード・ランディング論を展開した著書、『ドルと世界経済危機』が米国で刊行されたのは1985年12月であり、その3ヵ月前に先進5ヵ国によるプラザ合意でドルの調整が始まっていました。

ただ、同氏はこの数年前から「ドルと世界経済のハード・ランディング論」を唱えていました。そして、プラザ合意以降も米国の経常収支の赤字や世界経済の対外不均衡は改善を見せなかったことから、同氏は自らのハード・ランディング論を維持しました。

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