(※写真はイメージです/PIXTA)

足元、米国株の主要3指数(S&P500、NYダウ、NASDAQ)はいずれも史上最高値水準で推移しており、雇用の増加も続くなど、米国経済はまだまだ好調のようにみえます。しかし、フィデリティ・インスティテュート主席研究員でマクロストラテジストの重見吉徳氏は、米国について「来年あたりの景気後退入りを考慮する必要がある」といいます。いったいなぜか、その根拠を詳しくみていきましょう。

「米国の景気後退」を考慮した投資戦略とは

姿を現しつつある労働市場のトレンドと米国経済の方向に関する労働市場統計の有用性を考え合わせると、米国経済はたとえば、来年あたりに景気後退入りしても不思議ではありません。

 

米国の景気後退入りは、資産運用にとってみると、決して悲観すべき事象ではありません。

 

景気後退に伴うリスク資産価格の調整局面は、積み立て投資が効果を持つ局面ですし、下落を恐れる場合には分散投資がその効果を発揮します。

 

おそらくまだこの先も米国経済は拡大を続けるでしょうし、多くの市場参加者は楽観に支配されるため、株価はまだ上昇を続けると筆者は考えています。

 

仮に、今年の後半に入って景気の鈍化がさらに明確になる場合には、国債や投資適格社債などへの分散投資をより前向きに検討することが一案でしょう。

 

目先は、景気の強弱どちらの可能性にも備えるとすれば、たとえば、米国のハイ・イールド債券への分散投資が考えられます。あくまで一例です。

 

株式の投資信託の場合、投資先に偏りがないかをご確認ください。静かなローテーションは弱気相場に入ってからではなく、強気相場のなかで始まる場合もあります。

 

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重見 吉徳

フィデリティ・インスティテュート

首席研究員/マクロストラテジスト

 

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