検索
「実質利回り13％」の掘り出しものだったが…2年後に赤字へ
Bさんにとって投資用不動産の購入は、今回が初めての経験です。ただ、すでに賃貸アパート経営を実践している知人から、くれぐれも「表面利回り」に惑わされてはいけないとアドバイスされていました。
そこで、とにかく「実質利回り」が高い物件を紹介してほしいと依頼したところ、紹介されたのが東京都の多摩地区にある約5,000万円のアパートでした。
「実質利回り」は約13％で、満室の状態でのオーナーチェンジ。まさに非の打ちどころがなく、自分が求めていた理想的な物件だと感じたBさんはすぐさま購入したのですが、それからわずか2年後にはキャッシュフローが赤字に陥り、「こんなはずではなかった……」と後悔する結果となりました。
「表面利回り」ではなく「実質利回り」に注目した点は間違っていないものの、Bさんは少々ツメが甘かったようです。その失敗の理由について、次で検証してみましょう。
「実質利回り」だけをみてBさんが失敗したワケ
「表面利回り」とは、投資額（物件の購入価格）に対して、年間にどの程度の割合の賃料収入が得られるのかを示したものです。
上記計算式で導かれますが、この数値では物件の収益性を正確に把握することは困難です。
なぜなら、諸経費や税金といった支出、空室の発生を一切考慮していないからです。空室の発生を度外視して計算されたものは「想定利回り」と呼ばれ、その数値を鵜呑みにしてしまうと、大きくアテが外れてしまいかねません。
これに対し、賃料収入から支出を差し引き、空室リスクも踏まえたうえでどの程度の手取りが得られるのかを示しているのが「実質利回り」です。「ネット利回り」や「NOI（ネット・オペレーティング・インカム＝純利益）利回り」とも呼ばれています。
実質利回りの計算式は以下のとおりです。
この数値は、その物件の収益性を判断するものさしとなります。なお、計上する経費としては、管理費や管理委託手数料、修繕費、修繕積立金、火災保険料、固定資産税、都市計画税などが挙げられます。
■上も下も右も左も、全員いなくなった…手当たり次第壁を叩く騒音被害！経営するアパートにやってきた「迷惑入居者」の実録【不動産鑑定士兼税理士大家が解説】
