仕事ができない人に悩む経営者

経営者の方からよく聞く悩みとして、「仕事ができない人にどう対応／指導したらいいか？」というものがあります。仕事ができない人とは、

といった傾向にある人です。

欧米型のマネジメントであれば、会社の基準に達しない人は解雇という選択肢が取られるわけですが、日本の場合、仕事ができないからといってそう簡単に解雇することはできません。一度雇ってしまったら、仕事ができなかろうが、長期にわたって面倒を見ることになります。

また、最近では仕事ができない人に対して厳しい指導する際、言い方や関係性によってはパワハラととられる可能性があり、会社にとってのリスクが発生します。そういうわけで、「仕事ができない人」にどう対応するかを悩んでいる社長が多いのです。

仕事ができない人に対する基本姿勢

まず、社長として仕事ができない人に対してどのような姿勢で臨めばいいのかを見ていきましょう。

組織における2:6:2の法則

［図表］組織における2:6:2の法則出所：筆者作成

どんな組織であっても、全メンバーのうち2割は仕事ができない、つまり組織の基準に合わない人がいるものです。これは2:6:2の法則としてよく知られています。組織に10人いたら、2人は基準以上の仕事ができる人、6人は普通の人、2人は基準どおりの仕事ができない人です。

経営者はそのことを理解し、雇った人のうち、2割は基準に満たない仕事しかできないと知るべきです。

カツカツ、ギリギリの人員で経営していたのではいつ業務が止まってしまうかわかりません。2割の人は仕事ができない、という前提に立ち、余裕のある人員配置をすることが大切でしょう。

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