（※画像はイメージです／PIXTA）
学習費や習い事などを含めた教育費は、高校まで公立で学び、大学は私立文系に行ったと仮定した場合、約1300万円にも達します。ファイナンシャルプランナーの長尾義弘氏と横川由理氏が『NEWよい保険・悪い保険2023年版』（徳間書店）で解説します。
【年収2,000万円以上の方限定】3/28（火）開催
「ローンがつくなら買いたい」という投資家の声にお応えした
都心一棟マンション【J-ARC】シリーズについて解説！＞＞＞＞
リスクに対して経済的に備えるのが保険
■必要な保険や保障額は人それぞれ
人生にはさまざまなリスクがあります。そうしたリスクに対して経済的に備えるのが、保険の役割です。
では、どんなジャンルの保険に入ればいいのか。どの程度の保障を用意すべきなのか。
よくあるお悩みですが、万人に共通したベストアンサーはありません。なぜなら、それぞれの状況によって、リスクの種類や大きさ、必要保障額は異なるからです。
たとえば、会社勤めをしている共働き夫婦といっても、子どものあるなしでは、備え方が変わります。
もしも夫が死亡した場合、子どものいる家庭では、遺族厚生年金と遺族基礎年金の両方を受け取れます。そのため、ただちに生活が困窮することはないものの、子どもの教育費を考慮に入れておかなければなりません。
生活費を含めて子ども1人あたり最低2000万円は必要ですから、遺族年金だけでは賄い切れないでしょう。その不足分を保険で準備します。したがって、保障はかなり大きな金額になるはずです。
一方、子どもがいない家庭は、教育費の心配はありません。とはいえ、配偶者が亡くなれば、2人分の収入が1人分に減ってしまいます。それに備えて、ある程度の保障は必要です。
このように、同じ死亡保障でも違いがあるのです。
さて、病気は身近なリスクです。しかし、病気やケガで入院したときの保障は、あまり必要ではありません。30万円くらいの貯蓄があれば、なんとかなるでしょう。というのも、健康保険があるので自己負担は3割。治療費がかさめば、高額療養費制度も用意されているからです。
では、がんについてはどうでしょう。
健康保険での治療なら、ほかの病気と同じように自己負担はさほど多くありません。ですが、治療のために働けなくなるリスクがあります。また、自由診療を選んだ場合には高額な費用がかかることも考えられます。それらに備えるためには、がん保険が必要です。
がんの保険には、自由診療に対応した商品がありますし、働けないリスクには、一時金や治療給付金が役に立ちます。
■ライフステージでも必要保障額は変化する
結婚、子どもの誕生、マイホーム購入、子どもの独立、退職…あなたを取り巻く環境は刻々と変化します。それにともなって、必要保障額も変わっていきます。その保障では大きすぎたり足りなかったりするかもしれません。
大きなライフイベントごとに、保険を見直すようにしましょう。必要保障額の過不足を防ぎ、保険料のムダをなくすことにつながります。
