（※写真はイメージです／PIXTA）
人材不足が叫ばれる日本企業。DX推進にあたっても、デジタルの専門家などのIT人材を積極的に確保しようとする企業が多く見受けられます。しかし、これには誤解があるといいます。一体どのような意味なのでしょうか、みていきます。
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DXは必要だが…なぜか「推進しづらい」理由
DXという言葉も、もはやバズワード的なもの珍しさはなくなり、一般用語へと定着した感があります。それを裏付ける現象として、行政ではDX推進を担うデジタル庁が設置され、民間でも多くの企業で担当する人や部署が存在するようになりました。
それでもなお、DXが引き続き「必要だが、なぜか推進しづらい取り組み」として据え置かれている状況が続いているのは、一体どうしてなのでしょうか。そもそも、DX（デジタル・トランスフォーメーション）に取り組む際に、我々はなにをトランスフォームするのでしょうか。これらの問いを紐解くにあたり、本記事ではDXを「単なるデジタル化・IT化とは明確に異なる『データとデジタル技術を活用したイノベーション創出の営み』」と定義します。
つまり、目先の業務効率を改善するためだけにデータやデジタル技術の活用を求めるのであるとするならば、もはや「DXは無用の長物である」ということです。そのうえで、DXの本質である「新たな価値の創出」に向け、データやデジタル技術という道具を用いてDXを推進する「人と組織」に着目します。
「いま、DXが思うように進んでいない」、「まだ取り組み始めてすらいない」――このような企業のほうが圧倒的に多い現状から、DX推進が上手くいっていない企業に向けて、なにを変える必要があるのか、詳しく解説していきます。
結論、DXを成し遂げるには以下の5つのポイントを抑える必要があります。
1．「人のトランスフォーム」を推進する人材開発
2．「組織のトランスフォーム」を意図的にデザインする組織開発
3．上記に基づいた「事業のトランスフォーム」としての新規事業開発
4．ツールや仕組み、制度やプロセスの導入だけではなく「泥臭い対話」
5．対話的アプローチをベースに、人材・組織・新規事業の「三位一体の開発」
これらを早速、ひとつずつみていきます。
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