商品やサービスを一般消費者に向けて提供する「B to C（Business to Consumer）」企業と異なり、法人に向けて事業を行う「B to B（Business to Business）」企業は、マスコミへの営業が有利ではありません。日本経済新聞の記者から「B to B」企業広報に転身した日高広太郎氏の著書『BtoB広報 最強の攻略術』（すばる舎）で効果的な戦略を解説します。
こうしたことは、インターネットメディアに掲載されている記事でも同様です。今のところ、ネットメディアは企画記事やインタビュー記事が多く、ストレートニュースは少ないように思います。
しかし、ネットメディアに掲載されているエピソードや統計記事、インタビュー記事などの一部が、大手メディアの企画記事や番組などの一部で参考にされる場合があります。
また、前述したように記者は取材をする前に必ず、インターネットでその企業を検索して参考情報を得ようとします。検索した際にたくさんネットメディアの記事が見つかれば、有用な情報を得られます。ほかの記者も取材していることがわかりますから、その企業への信頼感は高まり、記事掲載に近づきます。
インターネットメディアは既存の新聞や雑誌、テレビと違い、新興のメディアが多いかもしれません。しかし、記者はこうしたメディアの記事もしっかり調べています。ネットメディアの記者が取材を申し込んできたら、そのメディアが信頼できる場合は、丁寧に対応することをおすすめします。
日高広太郎
広報コンサルティング会社 代表
連載メディアに注目されにくい「BtoB企業」のメディア露出を、劇的に増やす方法
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