我慢強いにもほどがある…「日本の家が寒すぎる」残念な理由 写真提供:アトリエカムイ

他の先進国と比べ、「断熱性能」が大きく劣ってしまっている日本の住宅。なぜ、我が国はこれまで断熱性能を軽視してきたのでしょうか。その経緯について、住まいるサポート株式会社代表取締役・高橋彰氏と東京大学大学院准教授・前真之氏がインタビュー形式で解説していきます。 ※本記事は前編です。後編では、今後予想される「住宅性能の制度改革」と、これから家を建てる人へのアドバイスについて解説します。

【後編】今、安易に家を建てると「資産価値激減」の可能性…これから日本の住宅が「快適になる」ワケ

「日本の家の断熱性能」今後数年で格段に向上するが…

前回までの連載では、「住宅の断熱性能に関する基礎知識」に加え、日本の住宅の断熱性能が他の先進国と比べ大幅に劣っている事実についてご説明してきました。

 

劣っている理由の一つには、制度面の対応が遅れていることが挙げられます。

 

我が国の住宅の断熱性能の基準である「省エネ基準」は、他国と比較して非常に緩い水準にあります。しかも、他国では基準への適合が義務付けられているのに対して、日本では義務化されていません。

 

とはいえここ最近、日本の住宅性能に関する法制度は方向転換の動きを見せています。

 

今後法制度が大きく変わり、数年後には、一般的な新築住宅の性能が大幅に向上すると予想されます。

 

つまり、今、現時点での基準をもとに家を建ててしまうと大変危険です。資産価値が数年で大きく下がってしまう可能性があるためです。

 

家の新築・改築を考えている方はぜひ、これからの国の動きを見据えて住まいづくりを進めてみてください。

 

さて、国の住宅政策の方向性転換のきっかけは、令和3年2月24日、内閣府により主催された「第5回 再生可能エネルギー等に関する規制等の総点検タスクフォース」、河野太郎規制改革担当相(当時)が出席された有識者会議でした(https://www.youtube.com/watch?v=3tsyOZo0upk)。

 

この会議は、のちに開催された「脱炭素社会に向けた住宅・建築物の省エネ対策等のあり方検討会(国土交通省・経済産業省・環境省)」での議論にもつながっていきます。こちらの会議の内容はオンラインで生中継され、住宅業界ではかなり話題となりました。

 

そこで今回は、令和3年2月24日の会議で、非常に重要なプレゼンテーションをされた東京大学大学院の前真之准教授(動画では37:25~)に、前後編に分けてお話を伺っていきます。

 

前編では、これまで住宅分野が置かれてきた状況について掘り下げていきましょう。

住まいるサポート株式会社 代表取締役
一般社団法人日本エネルギーパス協会 広報室長 

神奈川県出身。東京大学修士課程(社会人特別選抜 木造建築コース)に在学中。千葉大学工学部建築工学科卒。リクルートビル事業部、UG都市建築、三和総合研究所、日本ERIなどで都市計画コンサルティングや省エネ住宅に関する制度設計等に携わった後、2018年に「高性能な住まいの相談室」を運営する住まいるサポートを起業。

日本でトップクラスの性能を誇る住宅会社を厳選して提携し、消費者に無料で紹介する等、住まいづくりのサポートを行うサービスを提供。

また、横浜市住宅政策課主催のセミナーや毎日新聞社主催のセミナー等、多数のセミナーに登壇、メディアへの出演など、高性能な住まいづくりに関する情報発信に積極的に取り組んでいる。

住まいづくりを考えている方々への情報発信を通して、ひとりでも多くの方が、住宅の性能に関する基礎知識を持つようになり、他の先進国並みに「結露のない健康・快適な家」を普及させることを目標としている。

住まいるサポート株式会社ウェブサイト:https://sml-support.com/

著者紹介

東京大学大学院 工学系研究科建築学専攻 准教授 

昭和50年生まれ。広島県出身。

住宅のエネルギー消費全般を研究テーマに、建築物省エネ法における住宅の給湯・コジェネ設備の実態に即した1次エネ評価手法の開発に関わる。

現在は、健康・快適な生活を太陽エネルギーで実現するエコハウスの実現と普及のための要素技術・設計手法の開発に取り組んでいる。

著者紹介

連載人生の質(QOL)が激変!性能にこだわった住まいづくりの知識

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