(※写真はイメージです/PIXTA)

2020年度、日本における認知症の推定患者数は600万人を超えました。認知症の増加は日本だけでなく、世界で共通した課題ですが、治療の仕方は国によって大きく異なるようです。埼玉森林病院院長で認知症専門医の磯野浩氏が解説していきます。

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    では家族はどのように「出番」を作ったらよいのか?

    先述のオランダのような「認知症の人だけが住む街」には及ばずとも、生活のなかで本人の出番をつくることはできるはずです。一人で行動させることは難しくても、一緒に買い物にいく、部屋の片付けをする、洗濯物をたたむ、など、日常生活のなかで本人に役割や出番を確保することは可能だと思います。

     

    こうすることにより、自分の存在感を再確認するチャンスになり、自発性を引き出すことにつながると考えられます。

     

    日本もこれからは、認知症患者に対し一方的に世話をしなければならない存在として扱うのではなく、一人の人間として自由意志を尊重し、自立した生活のサポートへまわるケアへとシフトすべきと考えます。

     

    多くの患者が薬づけから脱却でき、最後までその人らしい生き方をまっとうできるようになれば、若い世代にも「認知症になったら人生終わり」ではない前向きなロールモデルを示すことができると思うのです。

     

    希望のバトンが世代間で受け継がれることにより、日本の未来はより明るいものになると信じています。

     

     

    磯野浩

    医療法人昭友会 埼玉森林病院 院長

    ※本連載は、磯野浩氏の著書『認知症診断の不都合な真実』(幻冬舎MC)より一部を抜粋・再編集したものです。

    認知症診断の不都合な真実

    認知症診断の不都合な真実

    磯野 浩

    幻冬舎メディアコンサルティング

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