株式インデックスに積立投資をしたら、どれくらい増えるのか…先進国株式、新興国株式、米国株式、日本株式で比較してみた。

株式インデックスに積立投資をしたら、どれくらい増えるのか…先進国株式、新興国株式、米国株式、日本株式で比較してみた。
(写真はイメージです/PIXTA)

本連載は、ニッセイ基礎研究所が2021年11月5日に公開したレポートを転載したものです。

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1―はじめに

低金利環境が続いている中、預貯金以外の長期的な資産形成手段としては、株式インデックス投資が非常に有効である。過去のデータで見てみると、日本から見た代表的な4つの金融・経済危機(日本バブル崩壊、ITバブル崩壊、リーマン・ショック、コロナ・ショック)において、株価暴落直前という最悪のタイミングで株式インデックスに投資した場合でも、長期保有すれば損をしにくいことが分かった。

 

具体的には米国株式(ナスダック100、S&P500、ダウ平均株価)や、米国株式が7割以上を占める先進国株式(MSCIコクサイ)など、収益力、成長力が期待できるインデックスを選んで長期投資するのが良いことも分かった。

(詳細参照)2021年10月8日 熊 紫云「株式インデックス投資、何が良いか-先進国株式、新興国株式、米国株と日本株、どれを選ぶ?」

 

以上のことは一括投資を前提とした話であるが、株式インデックスへの投資方法においては、まとまった金額を一度に購入する「一括投資」の他に、定期的に定額を購入する「積立投資」がある。最近の調査によれば、投資信託の保有者のうち、約半分の人が積立投資を利用している。

※ 2021年3月 投資信託協会「2020年度投資信託に関するアンケート調査報告書(投資信託協会)」37頁。

 

特に若年層ほど積立投資利用率が高い。収入や貯蓄も十分でなく経済的に余裕もない中で、計画的に資産形成するためには、少額から始められる積立投資が現実的であろうし、その際には税制優遇措置がある「つみたてNISA」や「確定拠出年金」の活用することをおすすめしたい。

 

さきほど一括投資を前提に、長期的な資産形成をするなら株式インデックス投資が良いと述べたが、積立投資の場合でも、結論に変わりはないのだろうか?

 

本稿では、日本から見た代表的な4つの金融・経済危機(日本バブル崩壊、ITバブル崩壊、リーマン・ショック、コロナ・ショック)の直前から積立投資をしたら、どれくらい増えて、どのぐらいの金額になるのかを見てみたいと思う。さらに、一括投資と積立投資の違い等について説明することで、長期的な資産形成で株式インデックス投資を活用する際に実際に役に立つ情報を提供してみたい。

 

次ページ2―金融・経済危機の直前から毎月2万円を投資したらいくらになるか?

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