(※写真はイメージです/PIXTA)

2020年だけでも、アメリカで2万5000店が閉鎖に追い込まれ、さらに大型ビル内に店舗が並ぶショッピングモールの25%から最大50%ほどが数年の間に営業を停止すると予測されているという。※本連載は、ダグ・スティーブンス氏の著書『小売の未来 新しい時代を生き残る10の「リテールタイプと消費者の問いかけ」』(プレジデント社)より一部を抜粋・再編集したものです。

一番裕福な世代でも安泰とはいえない理由は

◇X世代

 

1965年から1980年の間に生まれたX世代は、ウイルスに対して医学的にはそれほど弱い立場になく、経済的にも間違いなく安定してはいるが、この世代なりの問題を抱えている。多くが子育てと老親の介護に追われていて、同じ世代のなかでも年齢が最も高い層にとっては、定年退職が最大の心配事だ。

 

景気回復の重荷をX世代に背負ってもらおうと期待しようにも、総人口に占める割合が小さすぎて、焼け石に水。たとえば、アメリカでは、X世代はベビーブーム世代より18%少なく、ミレニアル世代より28%も少ないのだ。

 

仮に目下の危機的状況下で、X世代の消費者一人ひとりが、分不相応に消費をがんばってくれたとしても、景気を上向かせることは計算上不可能なのである。

 

(※画像はイメージです/PIXTA)
(※画像はイメージです/PIXTA)

 

◇ベビーブーム世代

 

1946年から1964年までに生まれたベビーブーム世代といえば、ほとんどの先進国では一番裕福な世代とされているが、そんな世代とて安泰というわけではない。むしろ2つの脅威にさらされている。55歳以上はウイルス感染で重症化するリスクが高いだけでなく、仕事面ではすでに退職したか、退職を間近に控えているからだ。ベビーブーム世代のうち、老後の蓄えが十分にない人はかなりの割合に達することがわかっている。その状態で目下の危機に突入しているわけだ。

 

アメリカ会計検査院(GAO)が最近発表した報告書によれば、55歳以上のうち、48%は401kや何らかの公的年金基金にまったく加入していないという。ヨーロッパの多くの国々でも、定年退職を迎える労働者は、同様の貯蓄不足に直面している。

 

ベビーブーム世代のうち、仕事が新型コロナウイルスの影響を受けている人は58%に上るだけに、多くの人々にとっては、経済状態を根本的に見つめ直すいいきっかけになるはずだ。一部のベビーブーム世代の場合、パンデミックは老後資金に手をつけることに他ならない。これまで早期退職を考えていた人々も、ここにきて人生設計を見直し、働き続ける方向に傾きつつある。そのしわ寄せで、若い労働者の働き口が減ることになるのだ。

 

◇沈黙の世代・GI世代

 

現時点の最高齢世代の場合、ウイルス感染による致死率はざっと20倍に達する。このため、パンデミックが続いている限り、ほとんどの人々が自宅に閉じこもってワクチンの流通を待ち続けるだけで、金融資産には手をつけない。

 

こうした状況を考えると、消費者心理をつかむことが少なくとも近年類を見ないほど重要になっている。そこで誰もが聞きたいと思っている疑問に行き着く。この感染拡大が続くなか、消費者の心のなかはどうなっているのか。心の奥底にある恐れや不安は何か。そして何よりも、消費者がショッピングに再び動き出すのはいつごろなのか。
 

 

ダグ・スティーブンス
小売コンサルタント

 

 

小売の未来 新しい時代を生き残る10の「リテールタイプと消費者の問いかけ」

小売の未来 新しい時代を生き残る10の「リテールタイプと消費者の問いかけ」

ダグ・スティーブンス

プレジデント社

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