長い老後生活を安心して送るには、資産形成が不可欠です。しかし、その実現にはさまざまなリスクが付きまといます。市場変動リスクをはじめ、貯蓄不足リスク、長生きリスク、インフレ・リスク…。本記事では、物価上昇により保有資産の購買力が低下する「インフレ・リスク」の対処法を考察します。資産運用会社のアライアンス・バーンスタイン株式会社で運用戦略を行う後藤順一郎氏が解説します。

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株式は安全資産、現預金や債券はリスク資産!?

インフレ・リスクの観点から各資産を評価すると、株式は安全資産、現預金や債券はリスク資産とみなされます。なぜ、株式がインフレに対応できるのかといえば、企業はインフレになれば販売価格を引き上げることでインフレに見合った利益を確保でき、その利益に基づき価格が決まる株式もインフレに対応できると考えられているからです。

 

一方、株式は最終的にリターンが高いのでインフレに対応できているだけであり、短期的にはインフレに対応できないとの見方もあります。したがって、株式以外にもインフレ抵抗力のある資産を組み入れ、インフレに対する防御(ヘッジ)を強化するのも有効でしょう。

 

例えば、物価連動国債はその投資元本がインフレに連動する仕組みであり、インフレ・ヘッジの手段になりますし、不動産投資信託(REIT)も、インフレが生じれば賃料を改定できるため、インフレ抵抗力を持つとみなされています。また、商品先物や金などもインフレ時には価格が上がる傾向があり、多少組み入れるのは効果的です。

 

一方、インフレ・ヘッジができる資産は、総じて期待リターンが低くなる傾向があります。長期的には商品先物やREITは株式よりもリターンが低く、物価連動国債は通常の債券に比べてリターンが下がります。過度な保険が適切でないのと同様、過度なインフレ・ヘッジも避けるべきでしょう。

 

 

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※本記事は「ニッキン投信情報」に掲載されたコラムを転載・再編集したものです。

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