2024年のシフト・シュミレーションを!医師の募集は今から

一般企業では既に始まっている時間外労働の上限規制が、2024年4月から医師にも適用される。勤務医の時間外労働時間を「原則、年間960時間までとする」とされているが、実現は困難ではないかとの指摘も。その「医師の働き方改革」を実現した医師がいる。「現場のニーズに応え、仕事の流れを変えれば医師でも定時に帰宅できる」という。わずか2年半で、どのように医師の5時帰宅を可能にしたのか――、その舞台裏を明らかにする。

術前後のケアはグループで、チーム医療強化を

「医師の働き方改革」を実現させる上では、「医師・職員の人数」を意識するだけでなく、現状の診療体制を抜本的に見直すことも、不可欠になってきます。すでに実施している病院もあると思いますが、例えば、常勤医は、平日の通常勤務の業務に専念してもらい、当直業務については非常勤医で対応していくことも一案です。

 

また、当直明けの連続勤務時間制限が生じるとなると、今までのような「1人主治医制」では、平日の昼間に主治医が不在になるということが生じてきます。そのため、術前後のケアなどは「主治医チーム制」を敷いて対応していくことも、今後は患者さんたちにも納得してもらった上で行っていくことが必須となってくるでしょう。

 

さらにこのような平日の主治医不在時に、専門医資格を持つ女性医師を活用するといった、女性支援やダイバーシティ的な柔軟な対応策を積極的に組み入れていくことも選択肢としてあがってきそうです。

 

ご存知の通り、令和2年度から医学部に女性が数多く入学するようになりました。5~10年後には、女性医師数が激増していきます。このため、医師にとっても育児と仕事の両立支援対策は今まで以上に非常に欠かせないものとなっていきます。育児中の女性医師たちには働ける時間だけ無理なく勤務してもらい、女性医師と病院双方にとってWin-Winの関係を構築していくことができれば、病院としても医師不足も緩和されます。

 

さらに女性支援を積極的に推進し社会貢献している医療機関としてアピールしていくこともできます。女性医師も含めて、「働きやすい環境を整えている病院」と認識されると、自然と優秀な医師が集まってくることにも繋がってきそうです。

 

どういった対策をとるにしても「常勤医師」だけでは補えない時間を新しい仕組みやスタッフを入れてどう乗り切っていくのか。病院経営者の方々の「医師の勤務環境をなんといても変えていく」「残業時間を減らす」という「覚悟」が強く求められる時代になってきています。

この機会に離職傾向を数値化し、持続的成長をめざす

「医師の働き方改革」は、医療者だけでは解決できない領域も多分に含まれてきています。ご自身の医療機関の特性も踏まえて、お付き合いのある社会保険労務士さんやコンサルタントと連携をしたり、コーチングや、従業員が思いを一緒にして、一つのゴールに向かって進んでいく「チームビルディング」の研修を専門機関に依頼したりして、院内の労働環境の課題を専門家ともに抽出し、アドバイスをうけながら解決していくことも非常に有効な手段になると思います。

 

医療以外の分野について、その分野の専門家にアウトソーシングしていくことも、病院経営においてはある程度必要となってきているのではないでしょうか。

 

これを機に、「離職率」や「典型的な離職理由」といった点についても数値化して分析することをぜひ、お勧めします。離職原因をきちんと把握し、「組織として持続的に成長を遂げるために解消すべきポイント」に関して積極的に介入していくことが大切です。

 

これからも地域の人たちに必要とされる病院として経営を維持するためには、離職しない組織づくりを率先して行っていくことが大きな鍵を握ることは間違いありませんから。

 

「先んずれば人を制す」

 

現時点において、2024年での達成が困難な点を洗い出し、周りの病院よりも一歩でも早く、課題に取り組んでおけば、「医師の働き方改革」の開始時には、雇用も含めた病院運営で、大きな差となって表れてくるはずです。

 

「医師の働き方改革」のポイント
●2024年の医師のシフトのシミュレーションをして、どこが十分でないかを明確に
●常勤医師以外にどんな人たちの力が借りられるか検討し、経営者は導入の決断を
●診療体制を抜本的に見直し、新たな仕組みを導入する
●医療以外の分野について、専門家にアウトソーシングしていくことを検討する
●「離職率」「離職理由」を把握し、「持続的に成長を遂げるために解消すべきポイント」を洗い出す

 

佐藤文彦
Basical Health産業医事務所 代表

 

 

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Basical Health産業医事務所 代表
日本糖尿病学会専門医・研修指導医、日本肥満学会専門医、日本医師会認定産業医、日本医師会認定健康スポーツ医などの資格をもつ内科医・産業医。

1998年順天堂大学医学部卒業後、順天堂大学 代謝内分泌学 助教などを経て、2012年41歳の若さで順天堂大学附属静岡病院 糖尿病・内分泌内科 科長(兼 准教授)に就任。同院で、「地方病院の医局員たちの残業の多さを何とか改善できないか」と考え、「医師の働き方改革」に着手。コーチングの手法を活用し、現場の要望を聴き出し、それを反映させた組織開発を独自で行う。3年目には医局員全員が定時に帰宅できる体制を作りあげる。その後、日本IBM株式会社で専属産業医を2年弱務めた後、2018年に独立。現在、健康保険組合やその関連企業での健康増進・予防医療などのコンサルタント業務を行いながら、糖尿病の外来診療、嘱託産業医としても活動する。今年度より、厚生労働省医政局委託事業「医療従事者勤務環境改善のための助言及び調査業務」委員会の委員に就任するなど、日本中の医師が安定的に働き続けられる環境作りに取り掛かっている。趣味は音楽。高校3年生時には、全日本吹奏楽コンクール(普門館)にて金賞受賞。担当楽器はチューバ。

著者紹介

連載「医師の働き方改革」仕事の流れを変えれば医師でも定時に帰宅できる

地方の病院は「医師の働き方改革」で勝ち抜ける

地方の病院は「医師の働き方改革」で勝ち抜ける

佐藤 文彦

中央経済社

すべての病院で、「医師の働き方改革」は可能だという。 著者の医師は「医師の働き方改革」を「コーチング」というコミュニケーションの手法を用いながら、部下の医師と一緒に何度もディスカッションを行い、いろいろな施策を…

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