成功の条件は「働き方改革」に興味がある診療科で成功事例を

一般企業では既に始まっている時間外労働の上限規制が、2024年4月から医師にも適用される。勤務医の時間外労働時間を「原則、年間960時間までとする」とされているが、実現は困難ではないかとの指摘も。その「医師の働き方改革」を実現した医師がいる。「現場のニーズに応え、仕事の流れを変えれば医師でも定時に帰宅できる」という。わずか2年半で、どのように医師の5時帰宅を可能にしたのか――、その舞台裏を明らかにする。

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「働き方改革」に興味を持つ診療科で成功事例を作る

これまでどのように静岡病院の糖尿病内科で「医師の働き方改革」に取り組んできたかをお話ししてきました。もし、お読みいただき「本格的に取り組んでみよう」と思われた方がいらっしゃったなら幸いです。

 

興味をもたれた病院長や理事長といった経営層の方から多いご質問の一つに「院内のどこから働き方改革を進めたらよいか」といった内容のものがあります。「時間外労働が突出して多い診療科からか」あるいは「高い収益を上げているところからか」など、判断の基準はいくつもありそうです。 

 

私の経験から言えば、答えは「『働き方改革』に興味を持つ科長のいる診療科から」となります。

 

診療科の規模が小さくても、まず一つ、院内で勤務時間の削減に関する「成功事例」を作っておくことが大切なポイントになるという。(※写真はイメージです/PIXTA)
診療科の規模が小さくても、まず一つ、院内で勤務時間の削減に関する「成功事例」を作っておくことが大切なポイントになるという。(※写真はイメージです/PIXTA)

 

最終的には病院内全体で推進していく「働き方改革」ですが、たとえ診療科の規模が小さくても、まず一つ、院内で勤務時間の削減に関する「成功事例」を作っておくことが大切なポイントになると考えます。

 

そうすることによって、「私たちの科でも、あの科がやったことを少しアレンジすれば残業が減らせるかもしれない」と他の診療科が改革に参加するハードルが下がっていく可能性が出てきます。そんな流れを作り始めることが、最終的には病院全体を「医師の働き方改革」に巻き込むことに繋がっていきます。

 

「この人に任せれば、前向きに取り組んで『働き方改革』を実現させてくれそうだ」と思える診療科長の顔が1人くらいは頭に浮かぶのではないでしょうか。まずはそうした診療科に打診してみて、とにかく1年間その診療科で「成功事例を作っていく」ことに注力していくことがリスクを最小限に抑えて成功していくための秘訣だと言えます。

 

忘れてはならないのが、着手する診療科を決めたら、経営層は診療科長を信頼し、一定の権限を与えていくことです。

 

そして、定期的な報告の場を設けながら、診療科長が進める方向性に対して経営層がしっかり情報共有しつつ、全面的なサポートやバックアップを惜しまないことなのです。権限やサポートなくして効果を出すのは極めて難しいことを肝に銘じ、始めるからには経営層もきちんと覚悟を決める必要があります。

 

私の場合も教授の「4年間、伊豆は任せた」という言葉があったからこそ、それが後ろ盾となっていろいろな施策が遂行できたのです。

Basical Health産業医事務所 代表
日本糖尿病学会専門医・研修指導医、日本肥満学会専門医、日本医師会認定産業医、日本医師会認定健康スポーツ医などの資格をもつ内科医・産業医。

1998年順天堂大学医学部卒業後、順天堂大学 代謝内分泌学 助教などを経て、2012年41歳の若さで順天堂大学附属静岡病院 糖尿病・内分泌内科 科長(兼 准教授)に就任。同院で、「地方病院の医局員たちの残業の多さを何とか改善できないか」と考え、「医師の働き方改革」に着手。コーチングの手法を活用し、現場の要望を聴き出し、それを反映させた組織開発を独自で行う。3年目には医局員全員が定時に帰宅できる体制を作りあげる。その後、日本IBM株式会社で専属産業医を2年弱務めた後、2018年に独立。現在、健康保険組合やその関連企業での健康増進・予防医療などのコンサルタント業務を行いながら、糖尿病の外来診療、嘱託産業医としても活動する。今年度より、厚生労働省医政局委託事業「医療従事者勤務環境改善のための助言及び調査業務」委員会の委員に就任するなど、日本中の医師が安定的に働き続けられる環境作りに取り掛かっている。趣味は音楽。高校3年生時には、全日本吹奏楽コンクール(普門館)にて金賞受賞。担当楽器はチューバ。

著者紹介

連載「医師の働き方改革」仕事の流れを変えれば医師でも定時に帰宅できる

地方の病院は「医師の働き方改革」で勝ち抜ける

地方の病院は「医師の働き方改革」で勝ち抜ける

佐藤 文彦

中央経済社

すべての病院で、「医師の働き方改革」は可能だという。 著者の医師は「医師の働き方改革」を「コーチング」というコミュニケーションの手法を用いながら、部下の医師と一緒に何度もディスカッションを行い、いろいろな施策を…

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