「自院が担う分野」と「他院に任せる分野」の検討を

この連載をお読みになっていただいている方々の中には、院長・理事長といった経営層の方々や、現場の第一線において診療体制を支える診療部長などの先生もおられるでしょう。

そのような方が、「2024年以降も地域の医療機関として活躍するために、どんなビジョンを描くか」「自院では地域医療のどの部分を担っていくのか」、または「客観的にどの部分を担うことが期待されているのか」を改めて考えることは、「医師の働き方改革」の土台作りには欠かせません。

地域医療の視点も「医師の働き方改革」を進めていく上では必要不可欠になってくるという。（※写真はイメージです／PIXTA）

「医師の働き方改革」の第一歩は、多くの場合「病院内の組織改革」になると思います。

しかし、「“地域一体”となって地域の患者さんをケアしていくにはどうすればいいか」という地域医療の視点も「医師の働き方改革」を進めていく上では必要不可欠になってきます。

近隣の医療機関や介護施設、地元の行政機関等と上手に連携して、充実した医療・介護を提供するにはどうすればよいかを、この新型コロナウイルス感染症の影響下で改めて考え直した病院経営者の方は多いと思います。

前向きに、自分たちの病院の強みと、連携する近隣の医療機関の特性や長所を活かすことを考えていけば、自院の「医師の働き方改革」が「地域の街づくり」へと発展していくのです。

厚生労働省等で盛んに議論されている「2040年を見据えた社会保障の将来見通し」等に示されている各種指標を参考にしながら、最初に「どのような患者さんを自院で診察し、どのような患者さんは他の医療機関に紹介すべきか」「そのために、どんな方向性・専門性を持ったスタッフを自院で確保すべきか」といったビジョンを具体的に立てることが大切です。そして、それを踏まえた上で、自院の「働き方改革」の青写真を描くのです。

静岡病院は、拠点病院として高度の医療行為を追求するためにプライマリーケアについては「逆紹介」を推進することで、開業医の先生にお任せする施策を打ち出しました。自院の立ち位置を明確にし、「自分たちが推し進めていくべき分野」と「他院に任せてもよい分野」を明確にしていくことは、コロナ後の医療体制を考える上でも、社会保障費削減が声高に叫ばれている時代の要請でも、あると考えます。