越後湯沢リゾートマンションは5000万円がゼロ円の「腐動産」

日本人のほとんどの人は「一生住み続ける」ことを前提に家やマンションを買っている。そのために何千万円というお金を金融機関から借りているる。しかし、じつはほとんどの分譲マンションは、廃墟化への時限爆弾を抱えているという。マンションの廃墟化を防ぐ手立ては何か。本連載は榊淳司著『すべてのマンションは廃墟になる』(イースト新書)の一部を抜粋し、再編集したものです

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新潟県湯沢町のリゾートマンションのいま

リゾートマンションの夢の跡

 

ホイチョイ・プロダクション製作の映画「私をスキーに連れてって」が公開されたのは、1987年11月。世の中は、あの平成大バブルの絶頂に向かって盛り上がっていた。また、スキーブームにも沸いていた。東京に住む多くの若者は、冬になると2度か3度はスキーに行くことがあたりまえだった。

 

私はそのころ、広告制作会社の制作部門に在籍していた。もっぱら分譲マンションの募集広告を作らされていたのだ。

 

新潟県の湯沢町には約1万5000戸分のリゾートマンションが建設されたという。(※写真はイメージです/PIXTA)
新潟県の湯沢町には約1万5000戸分のリゾートマンションが建設されたという。(※写真はイメージです/PIXTA)

 

あるとき担当させられた広告のひとつに、新潟県の湯沢町にできるというリゾートマンションがあった。

 

「世の中には、マンションを買ってまでスキーをしたがる人がいるのか」

 

そんなことを考えたのを覚えている。

 

パンフレットや図面集、価格表を作った。価格を見て驚いたのだが、当時の東京の外型マンションとほとんど同じ水準だった。

 

その購入費用と維持費用の総額は、同じリゾート地のホテルを利用した2泊3日のスキー旅行を毎年5回、30年続けた場合の費用よりも高額だったのである。

 

「これを買う意味があるのか?」

 

なんとも不思議な商品だった。そもそも、リゾートマンションという形態そのものが、温泉やスキーなどが目的や用途であるにもかかわらず、コストパフォーマンスでは説明できない不動産商品だったのだ。

 

しかし、時はバブルだった。そういった商品に説明できない価格がついていても、それなりに売れていたと記憶している。そのうち、都心にあるようなタワー型のリゾートマンションまでが湯沢エリアに次々と登場した。湯沢エリアで、リゾートマンションブームが巻き起こったのだ。

 

最終的に、湯沢町には約1万5000戸分のリゾートマンションが建設されたという。

 

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住宅ジャーナリスト

1962年、京都府生まれ。同志社大学法学部および慶應義塾大学文学部卒。1980年代後半から30年以上、マンションの広告・販売戦略立案に携わる。その経験を生かし、購入者側の視点に立ちながら、日々取材を重ねている。著書に『マンションは日本人を幸せにするか』(集英社新書)、『マンション格差』(講談社現代新書)、『すべのマンションは廃墟になる』(イースト新書)などがある。

著者紹介

連載すべてのマンションは廃墟化していくという真実

すべてのマンションは廃墟になる

すべてのマンションは廃墟になる

榊 淳司

イースト新書

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