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2026年11月2日の日経平均の動き
2026年11月2日の日経平均株価は、前週末の米株式市場でAI関連への巨額投資に対する警戒感からハイテク株が値下がりした流れを受け、朝方から下落してスタート。日経平均への影響度が大きいAI・半導体関連銘柄の一角に売りが広がり、特に前週末に市場予想を下回る利益見通しを発表していたキオクシアホールディングス〈285A〉が15%超の急落となったことが相場の重荷となりました。さらに、ソフトバンクグループ〈9984〉やイビデン〈4062〉など他の関連株も売られ、AIへの積極投資が将来的に減速するとの懸念が改めて意識されました。
しかし、主力株への売りが一巡したあとは日経平均は下げ渋る展開となりました。今期の利益見通しが市場予想を上回った東京エレクトロン〈8035〉が上昇に転じたほか、アドバンテスト〈6857〉も買われ、この2銘柄で日経平均を400円あまり押し上げました。加えて、半導体関連企業の比重が高い韓国株が上昇したことや、国内企業の中間決算が概ね堅調に推移していることが下支えとなり、一時プラスに転じる場面も見られました。
日経平均株価は、前日比208.25円安の63,081.86円で取引を終えました。日経平均構成銘柄の騰落数は、値上がりが89銘柄、値下がりが135銘柄、変わらずが1銘柄でした。
日経平均株価の寄与度下位は、キオクシアホールディングス〈285A〉、リクルートホールディングス〈6098〉、SCREENホールディングス〈7735〉、ソフトバンクグループ〈9984〉、京セラ〈6971〉となり日経平均を押し下げた一方、寄与度上位は、東京エレクトロン〈8035〉、アドバンテスト〈6857〉、レーザーテック〈6920〉、日本ガイシ〈5333〉、第一三共〈4568〉となりました。
東京株式市場の動き
また、東証プライム市場の売買高は23億2,800万株、売買代金は7兆6,403.53億円となり、前日と比べて減少しました。
業種別では、ガラス・土石製品、食料品、電気・ガス業、陸運業、ゴム製品などが上昇した一方、倉庫・運輸関連業、サービス業、精密機器、非鉄金属、銀行業などが下落しました。
東証プライム市場の個別銘柄の上昇率は、1位が丸文〈7537〉で+400円（+22.47%）の2,180円、2位がストライクグループ〈6196〉で+300円（+21.23%）の1,713円、3位がビジネスブレイン太田昭和〈9658〉で+192円（+14.61%）の1,506円となりました。
一方下落率は、1位がSCREENホールディングス〈7735〉で-2,157円（-18.96%）の9,218円、2位がeBASE〈3835〉で-80円（-17.86%）の368円、3位が栗田工業〈6370〉で-1,000円（-17.71%）の4,647円で取引を終えました。
