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今冬も5,000ドル／オンスを目指すが上昇は一直線ではない
金のスポット価格は8月に9.7％上昇し、月間の上昇率は1月以降で最大となりました※1。加えて夏後半には銀やビットコインも力強く上昇しました。この背景にあるのは、通貨価値の希薄化をヘッジするためのディベースメント・トレードのモメンタムが高まっていたことです※2。
しかし、米連邦準備制度理事会（FRB）の新議長に就任したケビン・ウォーシュ氏によるジャクソンホール会議での講演が明らかにタカ派的だったことから、月末にかけて金・銀・ビットコインなどの通貨を代替する資産全般の強気モメンタムは反転しました※3。
米短期金融市場は8月中旬時点で、9月の利上げ確率を30％未満と織り込んでいましたが、8月31日には0.25％（25bp）の利上げ確率が67％前後に急上昇しました※4。政策金利が上昇すれば、利息を生まない資産である金を保有する機会費用が高まるため、金価格の重しとなる可能性があります。
一方、コロナ禍後の世界で金への資産配分を支えてきた構造要因、すなわち、記録的な政府債務、目標を上回るインフレの持続、長期債利回りに上乗せされているタームプレミアムの上昇、中央銀行による堅調な金の買い入れ、株式と債券の相関度の上昇などは依然として勢いを失っていないように思われます。
9月に入り金市場は勢いを失いましたが、8月のスポット価格の反発は1オンス当たり4,000ドルを強固な下値支持水準として固めたという点で重要であり、向こう6カ月間に5,000ドルが再び視野に入っています。この反発は、欧米の上場投資信託（ETF）投資家を市場に呼び戻す効果もありました。
7月末に4,100ドルを下回っていた金価格は、4,650〜4,700ドルまで上昇し、8月末には4,400ドル前後で引けました※5。米国上場の金ETFへの資金流入は8月に79億ドルの急増となりました。3〜6月には184億ドルもの流出超過となりましたが、8月の資金流入によって年初来では横ばいまで回復しました※6。
さらに、米財務省は残存期間が長い国債の買い戻しを増やすとの計画を発表しましたが、この夏にドル安を緩和する効果はほとんどありませんでした。ドルは約3カ月半ぶりの安値で8月を終えました。ドル安はドル建てによる換算効果を通じて、金価格を直接押し上げる要因になり得ます※7。
金の強気モメンタムは、オプション市場にも反映されました。8月には店頭（OTC）とETFの両市場で、期近オプションのインプライド・ボラティリティは、プットオプションよりもコールオプションで顕著に高まり、金のデリバティブ投資家の資金フローはプット優位からコール優位へと反転しました※8。
