検索
「あれは孫への祝い金だと思っていた」長男との食い違い
送金から約1年後、和子さん宅のエアコンが故障しました。
交換費用は工事を含めて約20万円。さらに屋根の補修も必要になる可能性があり、和子さんは健太さんへ連絡しました。
「前に貸した110万円だけど、月に1万円ずつでも返してもらえない？」
しばらくして届いた返信には、こう書かれていました。
「貸したって、どういうこと？ あれは美咲への入学祝いだと思っていた」
和子さんはすぐに電話をかけました。
「落ち着いたら返すって言ったでしょう」
「助かったとは言ったけど、借用書もないし、返済額も決めていないよ。孫のためなら出すって、お母さんから言ったんじゃないか」
健太さんは、今も次女の教育費や住宅ローンがあり、返済する余裕はないと説明しました。
総務省『家計調査報告（家計収支編）2025年平均結果』によると、65歳以上の単身無職世帯では、可処分所得が月11万8,465円である一方、消費支出は14万8,445円です。平均では毎月約3万円の不足が生じており、預貯金の取り崩しを伴う家計となっています。
和子さんも、年金だけでは固定資産税や家電の買い替えまで賄えず、預金から補っていました。110万円は、孫の学費であると同時に、自分の老後を支える資金でもあったのです。
なお国税庁によると、扶養義務者から教育費として受け取ったお金でも、贈与税がかからないのは、通常必要と認められる金額を必要な都度、直接その用途に充てる場合です。教育費の名目でまとめて渡し、預金などに回した場合は扱いが異なることがあります。
和子さんはその後、健太さんと話し合い、月5,000円を返してもらうことになりました。全額の返済には長い時間がかかりますが、「何もなかったことにされるよりはいい」と話します。
孫への援助を後悔しているわけではありません。ただ、返してもらうつもりのお金を、口約束だけで渡したことは悔やんでいます。
家族間であっても、大きなお金を渡す際には、贈与なのか貸付けなのかを明確にし、返済する場合は金額や時期を書面に残しておくことが大切です。善意から始まった援助を親子のわだかまりに変えないためにも、送金前の確認を省かないことが必要でしょう。
【関連記事】
■月20万円もらえるはずが…45歳・サラリーマン「ねんきん定期便」に抱いた違和感。「年金ルール」知らずにそのまま20年…65歳で受け取ることになる年金額に唖然「何かの間違いでは？」
■「銀行員の助言どおり、祖母から年100万円ずつ生前贈与を受けました」→税務調査官「これは贈与になりません」…否認されないための4つのポイント【税理士が解説】
■親が「総額3,000万円」を子・孫の口座にこっそり貯金…家族も知らないのに「税務署」には“バレる”ワケ【税理士が解説】
